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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
シニア世代におけるスマートフォン活用度の分岐点
―「情報検索」ができるか否かでスマホ利用時間に倍以上の差―
(2026年2月2日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • スマホでアプリのダウンロードや削除ができる 70代前半以下は6割以上が可能(表1
  • iPhoneを利用しているシニアは実施可能な操作が多い(表2
  • アプリのダウンロードや削除ができるか、できないかで「スマホを使いこなせている」割合に39ポイントの差がある(図1
  • インターネットを使って情報検索ができるか否かによって、スマホの利用時間に倍以上の差が見られる(図2

調査結果

2025年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)を用いて実査(60歳~84歳が対象)した結果より、スマホの実施可能な操作について分析した結果をお伝えします。

1. スマホでアプリのダウンロードや削除ができる 70代前半以下は6割以上が可能

シニア世代ではスマートフォンの所有率が年々上昇しており、80代前半においても約3人に2人がスマートフォンを所有しています(2025年3月24日レポート参照)。
では、実際にそのスマートフォンをどの程度操作できているのでしょうか。
表1は、年代別に、スマートフォンで行う項目ごとに「操作できるか」を示したものです。
スマートフォンをより活用するために必要とされる「アプリのダウンロードや削除」については、70代前半以下では6割以上が「操作できる」と回答しています。

表1. スマホで実施できる操作(年代別)%

2. iPhoneを利用しているシニアは実施可能な操作が多い

次に、利用しているスマートフォンの種類別に見ていきます。70代を対象に、スマートフォンでできる操作の割合を示したものが表2です。
その結果、iPhoneを利用しているシニアは、実施できる操作の項目が多い傾向が見られました。表2「インターネットを使って情報検索」から下の項目においては、iPhone利用者とAndroid利用者の間で10ポイント以上の差が確認されました。
なお、シニアがよく使う携帯電話の種類については、2025年8月28日のレポートを参照にしてください。

表2. 70代スマホで実施できる操作(スマホの種類別)%

3. アプリのダウンロードや削除ができるか、できないかで「スマホを使いこなせている」割合に39ポイントの差がある

ここからは、スマートフォンの操作可能な事項と、主観と客観に分け、スマートフォンの利用をみてみました。
主観的なスマートフォンに利用に関しては「(ご自身が)どの程度スマートフォンを使いこなせているか」を聞きました。その結果と、実施できる操作との関係をみたのが図1です。
実施できる操作の可否によって「スマートフォンを使いこなせている割合」に最も大きな差が見られたのは、「アプリのダウンロードや削除」でした。
図1に示すとおり、「アプリのダウンロードや削除」ができる人とできない人では、スマートフォンを使いこなせている割合(「ある程度使いこなせている」を含む)に39ポイントの差がありました。

図1. スマホを使いこなせている(アプリのダウンロードや削除の実施可否別)

4. インターネットを使って情報検索ができるか否かによって、スマホの利用時間に倍以上の差が見られる

続いて、客観的なスマートフォンの利用については、1日あたりのスマートフォン利用時間でみました。
その結果、操作の可否による利用時間の差が特に大きかったのは、「インターネットを使って情報検索ができる」と「アプリのダウンロードや削除ができる」の2項目でした。これらの操作が「できる」か「できない」かによって、スマートフォンの利用時間には30分以上の差が見られました。

図2. スマホの1日の利用時間(スマホの操作実施可否別)


このようにスマホの操作の実施可否は、スマホの利用時間・使いこなしにも影響を与えている可能性があります。

シニアに関する調査結果は「モバイル社会白書 2025年版」でも紹介しています。

当白書は、シニアに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。

モバイル社会研究所白書2025年版(全体)

調査概要 ―「2025年シニア調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国・60~84歳男女
有効回答数 1,300
抽出方法 層化二段抽出法、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2025年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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