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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
シニア調査開始から10年 スマホ所有率は4倍の89%
(2025年3月24日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 10年でスマホ所有は4倍 従来型ケータイ所有は10分の1に(図1
  • スマホ所有率シニア全体で続伸(図2
  • 東名阪のスマホ所有率、全国を上回る(図3

調査結果

2025年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)を用いて実査(60歳~84歳が対象)した結果より、情報機器の所有状況について、分析した結果をお伝えします。

1. 10年でスマホ所有は4倍 従来型ケータイ所有は10分の1に

モバイル社会研究所がシニア調査を始めたのは2015年で、2025年1月の調査でちょうど10年が経過しました。この10年間で、ICT(情報通信技術)の利用状況はどのように変わったのでしょうか。

第一弾としてまず、情報機器の所有状況について見ていきます。図1では、関東在住の60代と70代の情報機器の所有状況を2015年と2025年で比較しています。スマートフォンの所有率は約4倍に増加し、2025年には89%に達しました。一方、従来型ケータイは所有率が大幅に減少し、わずか7%にまで落ち込んでいます。

なお、各年のスマホ及び従来型ケータイの所有率の推移は参考情報①②をご覧ください。

図1. シニアの情報機器の所有率(10年の変化)

※対象者は関東
※パソコン・固定電話は家族所有分も含める

2. スマホ所有率シニア全体で続伸

それでは最新の2025年1月調査結果(全国)を見ていきます(図2)。スマホの所有率は全年代で昨年より伸びました。80代前半も3人に2人が所有しています。従来型ケータイは全年代で所有率を下げ、70代でも1割以下となりました。前年(2024年1月調査)との比は図3に示しています。

図2. シニアの情報機器の所有率(2025年1月)

※対象者は全国
※タブレット・パソコン・固定電話は家族所有分も含める



図3. シニアの情報機器の所有率(前年比)

※対象者は全国
※タブレット・パソコン・固定電話は家族所有分も含める

3. 東名阪のスマホ所有率、全国を上回る

最後に、地域別のスマホ・従来型ケータイの所有率を見ます。スマホ所有率は近畿で最も高く、92%となりました。東名阪が全国平均の所有率を上回る結果となりました。

図4. シニアのスマホ・従来型ケータイの所有率(地域別)

今回は10年で情報機器の所有がどのように変化したかをお伝えしました。今後もライフスタイルとICT利用を中心に10年間の変化をお伝えしていく予定です。



参考情報①:図5. 60代 スマホ・従来型ケータイの所有率(経年推移)

※対象者は関東



参考情報②:図6. 70代 スマホ・従来型ケータイの所有率(経年推移)

※対象者は関東

シニアに関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」でも紹介しています。当白書は、シニアに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。

モバイル社会研究所白書2024年版(シニア調査)
モバイル社会研究所白書2024年版(全体)

調査概要 ―「2025年シニア調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国・60~84歳男女
有効回答数 1,300
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2025年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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