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調査結果

2023年1月に訪問留置法（調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収）を用いて実査した結果より、シニアが感じている情報格差について、分析した結果をお伝えします。

1. 4人に１人は「災害情報」に関して、5人に1人は「経済損失」「人との連絡」について、情報格差を感じている

シニアの方にもスマホが浸透（2023年3月27日レポート）し、SNSの利用率（2023年8月28日レポート）もあがっています。その一方、若中年層と比較するとICTの利活用は進んでおらず、報道等では情報格差（デジタル・デバイド）がクローズアップされることがあります。今回はシニアの方に、スマホやパソコンが使いこなせないことにより、不満や不利益を感じるか、調査しました（図１）。調査の中では「人との連絡」「自治体・カルチャースクールへの参加機会」「災害情報」「経済損失」に関する6項目を聞いています。調査の結果、4人に１人は「災害情報」に関して、5人に1人は「経済損失」「人との連絡」について、情報格差を感じています。

図1. シニアが感じる情報格差(n=1,350)

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２. 女性がより強く情報格差を感じている

情報格差をより強く感じていた「災害情報」と「経済損失」について、性年代別に見たのが図２です。同年代の中では、女性がより強く感じています。

図2. シニアが感じる情報格差　性年代別(n=1,330)

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3. 友人との交流が活発なシニアは、情報格差をより感じている

友人との交流が多いシニアは、全項目で情報格差を感じている割合が高いです（図3）。

図3. シニアが感じる情報格差　友人との交流頻度別(n=1,328)

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今回の分析の結果、友人との交流が盛んなシニアほど情報格差を感じていました。多くのシニアがスマホを所有していますので、友人と接触する頻度が高ければ、同世代の中で使いこなしている人と合う可能性も増え、格差を感じることも多そうです。

その一方、同世代と接する機会が少ないシニアの中には、ＩＣＴ利活用ができていないながら、格差を感じていない層も存在しそうです。

調査概要 ―「2023年シニア調査」―

調査方法	訪問留置調査
調査対象	全国・60～79歳男女
有効回答数	1,350
サンプリング	QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期	2023年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html＞