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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
70代のスマホ所有さらに上昇し8割
(2023年3月27日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 60代93%(前年比+2)、70代79%(前年比+9)(図1・2
  • スマホ所有時期60代の4割が10年以上前から 70代の4割が5年未満(図3

調査結果

2023年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)で実査した結果より、スマホの所有状況に関して、分析した結果をお伝えします。

1. 60代93%(前年比+2)、70代79%(前年比+9)

シニアのスマホ所有率の上昇傾向は続いています。図1では60代のスマホ・フィーチャーフォン所有率の経年推移を示していますが、前年よりさらに2ポイントあがり、93%に達しました。また、70代も前年より9ポイント増え、79%となっています。70代は年10ポイントのペースでの上昇が続いています(図2)。この伸び幅はフィーチャーフォンの減少幅より高いため、スマホ・フィーチャーフォンどちらも持っていない人は6%と減少しました。

図1. 60代スマホ・フィーチャーフォン所有率推移



図2. 70代スマホ・フィーチャーフォン所有率推移

2. スマホ所有時期60代の4割が10年以上前から 70代の4割が5年未満

次にスマホ所有時期を図3で示します。60代の4割が10年以上前から所有しており、50代もしくはそれ以前から所有している状況です。70代の4割が5年未満であり、65歳を過ぎてから所有したことなります。

図3. スマホ所有時期 ※スマホ所有者

多くのシニアがスマホを所有する状況になりました。では所有している端末の種類(シニア向け・iPhone・Android)や利用しているサービスがどうなっているかは、次号以降でお伝えします。

調査概要 ―「2023年シニア調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 関東1都6県・60~79歳男女
有効回答数 534
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2022年3月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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