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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
シニアの約9割がスマートフォンについて気軽に相談できる相手がいるー最も多い相談先は「別居の子」 男性は「配偶者」女性は「友人」が上位ー (2026年10月15日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • スマートフォンに関して気軽に相談できる相手がいる92%(図1)
  • 最も多い相談先は「別居家族の子」で42%(図1)
  • 男女とも「別居家族の子」が最も多い 男性は「配偶者」、女性は「友人」が上位(図2)
  • 相談相手がいる人は、スマートフォンの利用時間が増えている(図3)

調査結果

 2026年1~2月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)を用いて実査(60歳~84歳が対象)した結果より、スマートフォンに関する相談相手について分析した結果をお伝えします。

1. スマートフォンに関して気軽に相談できる相手がいる92%

 60代では95%、70代でも86%、80代前半でも69%と、シニア世代においてもスマートフォンの普及が進んでいます(2026年3月23日レポート参考)。
 スマートフォンを活用するためには、日常的な操作方法の疑問や困りごと、あるいはトラブルが発生した際に、気軽に相談できる相手がいることが重要です(スマートフォンに関する困りごとについては2026年9月14日レポート参照)。
 そこで今回はシニア世代に、スマートフォンについて気軽に相談できる相手に関する調査を実施しました。図1は、スマートフォンについて気軽に相談できる相手を複数回答で調査した結果です。
 まず、スマートフォンについて気軽に相談できる相手が「いる」と回答した割合は92%に達し、多くのシニアが相談先を持っていることがわかりました。
 相談相手として最も多かったのは「別居している子ども」(42%)で、次いで「同居している子ども」(32%)、「配偶者」(28%)、「友人」(27%)となりました。家族、とりわけ子どもがシニアのスマートフォン利用を支える重要な存在となっていることがうかがえます。また、友人も一定の割合を占めており、家族以外の身近な人も相談先として選ばれていることがわかります。

図1. 【シニア世代】スマートフォンに関して気軽に相談できる相手(複数回答)

※スマートフォンを所有している人(n=1,034)が対象

2. 男女とも「別居家族の子」が最も多い 男性は「配偶者」、女性は「友人」が上位

 続いて、性・年代別にスマートフォンの相談相手を見ていきます(表1)。
 まず、「気軽に相談できる相手がいない」と回答した割合は、年代が上がるにつれて低下する傾向がみられました。また、同じ年代で比較すると、女性よりも男性の方が相談相手はいない割合が高くなっています。
 相談相手の内訳をみると、男性と女性では異なる特徴がみられました。男性では、「別居している子ども」が全年代で3割台と高く、最も身近な相談相手の一つとなっています。また、「同居している子ども」も2~3割台で上位に挙げられました。さらに、年代が低いほど「配偶者」の割合が高く、特に60代では最も多い相談相手となっています。また年代が高くなると「携帯販売店」の割合も増えています。
 一方、女性では、「別居している子ども」の割合が男性よりもさらに高く、4~5割に達しました。次いで「同居している子ども」が3~4割台で続き、3番目は「友人」で2~3割となりました。女性では、年代による割合の違いはみられるものの、「別居している子ども」「同居している子ども」「友人」という上位3項目の順位に大きな変化はありませんでした。
 これらの結果から、男女ともに子どもがスマートフォンに関する重要な相談相手となっていることがわかります。一方で、男性は配偶者に相談する傾向が強いのに対し、女性は友人にも相談する傾向がみられ、相談ネットワークの広がりに違いがあることがうかがえます。

表1. 【シニア世代】スマートフォンに関して気軽に相談できる相手[性年代別](複数回答)%

※スマートフォンを所有している人(n=1,034)が対象

3. 相談相手がいる人は、スマートフォンの利用時間が増えている

 最後に、スマートフォンについて気軽に相談できる相手の有無と、スマートフォンの利用状況との関係を見てみます。
 図2に示したとおり、スマートフォンについて気軽に相談できる相手がいる人の方が、スマートフォンの利用時間が増えている割合が高い結果となりました。相談相手の存在が、新たな機能やサービスの利用、あるいは継続的な活用を後押ししている可能性があります。
 また、図3に示したとおり、現在の相談相手がいなくなった場合、「今までどおりスマートフォンを継続して利用できなくなると思う」と回答したシニアは6割超でした。シニア世代にとって、スマートフォンに関して気軽に相談できる相手は、単に疑問や困りごとを解決するだけでなく、スマートフォンの利用そのものを支える重要な存在となっていることがうかがえます。
 今回の調査では、9割以上のシニアがスマートフォンについて気軽に相談できる相手がいることがわかりました。その中心となっているのは子どもや配偶者、友人などの身近な人々です。シニアのスマートフォン利用を促進し、デジタル活用を支えていくためには、本人への支援に加え、家族や友人など相談相手となる周囲の存在も重要であることが示されました。

図2. 【シニア世代】スマートフォンに関して気軽に相談できる相手の有無とスマートフォンの利用時間

※スマートフォンを所有している人(n=1,003)が対象

図3. 【シニア世代】スマートフォンに関して相談相手がいなくなった場合の継続利用

※スマートフォンを所有している人(n=999)が対象

シニアに関する調査結果は「モバイル社会白書 2025年版」でも紹介しています。

当白書は、シニアに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
・モバイル社会研究所白書2025年版(全体)

調査概要 ―「2026年シニア調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国・60~84歳男女
有効回答数 1,300
抽出方法 層化二段抽出法、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2026年1~2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
< https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html>

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