【ライフスタイル】
テレワーク実施率 コロナ禍後微減も、2割強が実施（2025年3月28日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- テレワーク実施率 コロナ禍後微減も、2割強が実施
- 同居の子どもありの人はテレワークを活用する傾向
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2024年2月にテレワークの利用動向について調査を実施しました。
1. テレワーク実施率 コロナ禍後微減も、2割強が実施している
図1は、就業者を母数とした、テレワークの実施率です。コロナ禍で緊急事態宣言が出されていた2021年2月と比較し2024年のテレワークの実施率は微減していますが、実施率は23%と、2割強の人が実施していました。
図1.テレワーク実施率の変化
母数：就業者（主婦・夫、パートアルバイト、学生、無職を除く）
図2は勤務先にテレワーク制度がある20代以上を対象に、性年代に分けたテレワークの実施率です。50代では女性の実施率が男性の実施率を10ポイント上回りましたが、全体としては男女で大きな差はみられませんでした。
図2. テレワークの実施率[性年代別]
母数:就業している＆テレワーク制度がある。
n=50以下は参考値
2. 同居の子どもありの人はテレワークを活用する傾向
図3は、勤務先にテレワーク制度がある人を対象に、テレワーク実施率を、同居の子どもの有無別・性年代別にみたものです。20代～50代の各性年代で、子どもありのグループの方が子どもなしのグループに比べテレワーク率が高くなっており、テレワークを活用している傾向が見えました。テレワークが子育てと仕事の両立に活用されていることが伺えます。
図3.テレワークの実施有無[同居の子ども有無別]
母数:就業している＆テレワーク制度がある
n=50以下は参考値。
モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。第4章には、テレワークのメリット・デメリットなどを掲載しています。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/wp24.html
モバイル社会研究所のホームページでは、モバイル・ICTに関するレポートや学会報告などを多数掲載しております。ぜひご活用ください。
NTTドコモ モバイル社会研究所 (moba-ken.jp)
調査概要 ―「2024年次世代ライフスタイル動向調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査エリア | 全国 |
| 調査対象者 | 15～79歳男女 |
| 標本抽出法 | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 有効回答数と 調査時期 |
6,251 (2024年2月) |
※グラフの数値は表示単位によって四捨五入をしているため、内訳の数値を足し合わせた数が合計値と一致していないことがあります。
問い合わせ先
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モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
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