このページの本文へ移動

モバイル社会研究所

メニュー

通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
SNSの好影響:「多様な考えを知れる、視野が広がる」「趣味や教養が豊かになる」「友人・知人とのつながりが維持できる」が上位(2025年6月16日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • SNS利用者が感じるSNSの好影響は「多様な考えを知れる、視野が広がる」が約4割
  • SNSの悪影響は「偏った情報を目にするようになる」が約6割、「偽・誤情報が広まり、真実がわからなくなる」が約5割で上位

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2025年2月にSNS利用者*を対象に、SNSの好影響および悪影響に関する意識調査をしましたので、その結果をお伝えします。なお、各種SNSの利用状況についてはモバイル社会白書2024年版の第2章で紹介しております。あわせてご確認ください。
*本レポートにおけるSNS利用者は、X、Instagram、Facebook、TikTokのいずれかを利用している人としています。

1. SNS利用者が感じるSNSの好影響は「多様な考えを知れる、視野が広がる」が約4割

10代から50代のSNS利用者を対象に、SNSが世の中にどういった好影響を与えていると感じるかを調査しました。その結果、最も多かったのは「多様な考えを知れる、視野が広がる」で、その割合は4割強でした。次いで、「趣味や教養が豊かになる」「友人・知人とのつながりが維持できる」がそれぞれ4割弱で上位でした。女性のほうが多くの項目で割合が高いものの、「情報拡散のスピードが速くなる」「政治や社会問題に対する関心を増す」については男性のほうが5~6ポイント程度高かったです。また、10代は「友人・知人とのつながりが維持できる」「新しい人々との接点が生まれる」がほかの年代に比べて高く、人とのつながりに関して好影響を与えていると感じていることが明らかとなりました。 また、全体的に「特にない」と回答した割合が2割以下であることから、多くの人がSNSはなんらかの好影響を与えていると感じていることがわかりました。

図1.SNS利用者が感じるSNSの好影響 [%](性別・年代別、複数回答)
[調査対象:全国・15~59歳・SNS利用者・n=4031]

出所:2025年SNS利用者行動調査

2. SNSの悪影響は「偏った情報を目にするようになる」が約6割、「偽・誤情報が広まり、真実がわからなくなる」が約5割で上位

次に、10代から50代のSNS利用者を対象に、SNSが世の中にどういった悪影響を与えていると感じるかを調査しました。その結果、「偏った情報を目にするようになる」が最も高く、SNS利用者の約6割が懸念していることがわかりました。次いで「偽・誤情報が広まり、真実がわからなくなる」が5割弱となっており、偽・誤情報への関心も高いことが明らかとなりました。女性のほうが各項目について感じる割合が高く、特に「時間を浪費してしまう」「他人と比較することで、心理的なストレスになる」は女性のほうが10ポイント以上高かったです。年齢別では多くの項目において10代の割合が高い傾向がみられました。また、「偏った情報を目にするようになる」「偽・誤情報が広まり、真実がわからなくなる」は50代が最も高く、若年層も中高年層も感じているSNSの影響であるとわかりました。

図2. SNS利用者が感じるSNSの悪影響 [%](性別・年代別、複数回答)
[調査対象:全国・15~59歳・SNS利用者・n=4031]

出所:2025年SNS利用者行動調査

SNSに関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」でも紹介しています。
当白書は、SNSに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。

モバイル社会研究所白書2024年版(全体)
モバイル社会研究所白書2024年版(2章 モバイルコミュニケーション)

調査概要 ―「2025年 SNS利用者行動調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~59歳男女
有効回答数 4,031
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付しSNS利用率*を調査。調査結果からSNS利用者比率に比例して再割付を実施。
*本調査におけるSNS利用率とは、X、Instagram、Facebook、TikTokのいずれかを利用している人の割合
調査時期 2025年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

page top