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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【防災】
地震発生時に最も重視する情報 メディア・ICT関連ともに4割強
(2026年3月30日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 地震発生時に最も重視する情報 ICT関連41% テレビ37%(図1
  • 若年層はICT関連、シニア層はテレビを重視する傾向(図2
  • 地域によって差が見られる情報取得方法(図3

調査結果

2024年11月調査より、地震発生時の情報取得方法についてまとめましたので、お伝えします。

1. 地震発生時に最も重視する情報 テレビ37%

家にいる時に地震が発生した場合、どの情報を最も重視するのかを調査しました。
その結果、全年代では図1の通り、「テレビ」が最も多く、37%となりました。「テレビ」「ラジオ」「新聞」を合わせると、全体の42%となりました。ICT関連(「エリアメール・緊急速報メール」「Web閲覧」「SNS(知人ではない)」「防災系アプリ」)は全体の41%を占めました。
なお、情報を取得方法全ての結果(複数回答)は参考情報の図6をご覧ください。

図1. 地震発生時に最も重視する情報(n=10,355)%

2. 若年層はICT関連、シニア層はテレビを重視する傾向

次に、地震発生時に最も重視する情報を年代別に見てみます。20代を除く年代で「テレビ」が最も多くなりました。一方、20代では「SNS」が最も多いです。
ICT関連(SNS・Web閲覧・エリアメール・防災アプリ)をまとめて見ると、若年層で割合が高く、シニア層では低くなる傾向があります。これに対し、「テレビ」は50代以上で4割を超えています。また、70代では「防災無線」を重視する人も1割ほどいました。

図2. 地震発生時に最も重視する情報(年代別)

3. 地域によって差が見られる情報取得方法

最後に、地域別の傾向を見ていきます。図3はICT関連、図4はテレビ、図5は防災無線・広報車を最も重視する割合となります。ICT関連・テレビとも、最も高い県と、低い県では20ポイント前後差があります。

図3. 地震発生時にICT関連を最も重視する割合(都道府県別)%

図4. 地震発生時にテレビを最も重視する割合(都道府県別)%

図5. 防災無線・広報車を最も重視する割合(都道府県別)%



参考情報:図6. 地震発生時に情報を得る方法[複数回答](n=10,355)


防災調査の結果をまとめた、データブック集「防災ガイド」を掲載しています。是非、ご活用ください。

なお、防災に関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2025年版」でも紹介しています。
当白書は、防災に関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。

モバイル社会研究所白書2025年版(防災調査)
・ モバイル社会研究所白書2025年版(全体)


調査概要―「2024年防災調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国 15~79歳男女
有効回答数 10,355
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期 2024年11月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

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