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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【防災】
能登半島地震後、新調・確認した災害への備えで多かったのは「懐中電灯」「水・食糧」「スマホ用モバイルバッテリー」
(2025年5月21日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 能登半島地震後、新調・確認した災害への備えで多かったのは「懐中電灯」「水・食糧」「スマホ用モバイルバッテリー」(図1
  • スマホ用モバイルバッテリーを地震後に新調・確認した割合は若年層がやや多い(図3
  • 能登半島地震の揺れの体感によりスマホ用モバイルバッテリーを新調・確認した割合が異なる(図4

調査結果

2024年11月調査より、災害への備えについてまとめましたので、お伝えします。

1. 能登半島地震後、新調・確認した災害への備えで多かったのは「懐中電灯」「水・食糧」「スマホ用モバイルバッテリー」実際の地震で緊急地震

2024年1月1日に発生した能登半島地震後に、災害への備えがどのように変わったか、調査しました。その結果、どの備えも「新たに備えた」が数%、「地震前から備えており再度確認した」が2割前後でした。この2つ(地震後、新調もしくは確認)を合わせた割合が高かったのは「懐中電灯」「水・食糧」「スマホ用モバイルバッテリー」でした(図1)。なお、2024年8月8日に日向灘で地震があり、この地震の後に初めて「南海トラフ地震臨時情報」が発表されましたが、その後の災害への備えでも、同じような傾向が見られました(図2)。

図1. 能登半島地震後の備えへの変化

※能登半島地震を認知している人(n=9,933)が対象



図2. 南海トラフ地震臨時情報発表後(2024年8月8日)の備えへの変化

※南海トラフ地震臨時情報発表を認知している人(n=8,171)が対象

2. スマホ用モバイルバッテリーを地震後に新調・確認した割合は若年層がやや多い

能登半島地震後に新調もしくは確認した割合が高かった「スマホ用モバイルバッテリー」について、年代・地震の感じ方別に、変化をみます。

図3は年代別になります。地震後に新調或いは確認をした割合が多いのは、若年層になります。地震前から備えている割合は年代による差は小さかったですが、地震後にはスマホの利活用の多い若年層が少しモバイルバッテリーを備えている割合が多くなりました。

図3. スマホ用モバイルバッテリー 能登半島地震後の変化(年代別)

3. 能登半島地震の揺れの体感によりスマホ用モバイルバッテリーを新調・確認した割合が異なる

能登半島地震の揺れをより強く感じた人はスマホ用モバイルバッテリーを新調もしくは確認した割合が高かったです。ただ、揺れを感じなかった人でも約2割が新調もしくは確認していました。

図4. スマホ用モバイルバッテリー 能登半島地震後の変化(揺れの体感別)

これから本格的な出水期に入ります。平時に改めて防災への備えを確認しておきたいものです。

なお、防災に関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」でも紹介しています。
当白書は、防災に関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
モバイル社会研究所白書2024年版(防災調査)
・ モバイル社会研究所白書2024年版(全体)


調査概要―「2024年防災調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国  15~79歳男女
有効回答数 10,355
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期 2024年11月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

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