【防災】
緊急地震速報を受信した時に、適切に行動できる自信がある人は約4割
（2025年4月3日）

調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～

ポイント

2024年11月実査より、緊急地震速報についてまとめましたので、お伝えします。

緊急地震速報を受信したことがある人は約9割でした。実際の地震で受信した経験がある人は8割でしたが、地域によって大きく差があり、図2の通り、東北・関東・北陸・九州が高いです。

図1. 緊急地震速報の受信経験

※緊急地震速報を認知している人（n=9,242）が対象

図2. 実際の地震時の緊急地震速報の受信経験割合（％）

※緊急地震速報を認知している人（n=9,242）が対象

次に、緊急地震速報を受信した時に、適切に行動できる自信があるか調査したところ、約4割が適切に行動できると回答しました。男性が高く、年代別に見ると、若年・シニア層が高いです。

図3. 緊急地震速報を受信した時に適切に行動できる自信がある割合

最後に災害への備えと、緊急地震速報を受信した時に、適切に行動できる自信を合わせて見てみます。災害への備えは8点例示（①非常用持ち出し袋②医療品③数日分の水・食糧④家具の固定⑤スマホ・ケータイ用モバイルバッテリー⑥懐中電灯⑦携帯用トイレ・簡易トイレ⑧携帯ラジオ）し、幾つ備えているかで見ます。

図４は災害への備えの多寡と緊急地震速報を受信した時に、適切に行動できると回答した割合を見ます。備えが多い人ほど、適切に行動できる割合が高い傾向です。ただ、災害時の備えを全く行っていない人の中にも、適切に行動できると回答した人は男性で3割います。

地震への備えの一つに、緊急地震速報受信時の行動（まず身の安全を確保する、詳細は参考資料をご確認ください）について、平時に確認しておきたいものです。

図4. 緊急地震速報を受信した時に適切に行動できる自信がある割合と災害への備え

■参考資料
緊急地震速報を受信したときの心得（NTTドコモ）

なお、防災に関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」でも紹介しています。
当白書は、防災に関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
・モバイル社会研究所白書2024年版（防災調査）
・　モバイル社会研究所白書2024年版（全体）

調査方法	Web
調査対象	全国　15～79歳男女
有効回答数	10,355
サンプリング	QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期	2024年11月

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞