【子ども】
中学生の8割超が親と週1回以上メッセージのやりとりを行っている ―今どきの小中学生と親のコミュニケーション事情―（2026年5月18日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
調査結果
2025年11月に実施した親と子に関する調査の中から、親と子のコミュニケーションについてお伝えします。
1. 親子間の通話・メッセージは学年が上がると行っている割合が高くなる、一方顔を合わせての会話時間は少なくなる
小中学生のスマートフォン所有率が年々上昇する中で（2026年1月26日公表レポート参照）、親子の間では「何を使い、どの程度コミュニケーションが取られているのか」を明らかにするために調査を行いました。
本調査では、①親子間の通話頻度、②親子間のメッセージ（LINEやメールなど）のやり取りの頻度、③親子が直接顔を合わせて会話をする時間について親に聞いています。
図1はその結果を示しています。親子で通話やメッセージを行っている割合は、学年が上がるにつれて高くなる傾向が見られました。一方で、直接顔を合わせて会話をする時間は、学年が上がるにつれて徐々に減少する傾向が確認されました。
図1. 【小中学生】親とのコミュニケーション
2. 学年が上がると親との通話頻度が増え、中学生男子では6割弱が週1回以上行っている
次に、親子の通話頻度について見ていきます。図2は、性別・学年別にみた親子の通話頻度を示しています。通話頻度は学年が上がるにつれて増加する傾向が見られました。週に1回以上通話している割合は、小学生低学年では3割弱ですが、中学生になると、女子では約半数、男子では6割弱まで高くなります。
図2. 【小中学生】親との通話頻度
3. 学年が上がると親とのメッセージのやり取り頻度が増え、中学生では8割超が週1回以上行っている
次に、親子のメッセージ頻度について見ていきます。図3は、性別・学年別にみた親子のメッセージのやり取り頻度を示しています。通話と同様に、メッセージのやり取りの頻度も学年が上がるにつれて増加する傾向が見られました。週に1回以上メッセージをやり取りしている割合は、小学生低学年では2割程度でしたが、中学生になると8割を超えています
図3. 【小中学生】親とのメッセージのやり取り頻度
4. 学年が上がると親子が顔を合わせて会話する時間が減少する
次に、親子が顔を合わせて会話する頻度について見ていきます。図4は、性別・学年別にみた親子が直接顔を合わせて会話する頻度を示しています。通話やメッセージとは異なり、顔を合わせて会話する頻度は学年が上がるにつれて減少する傾向が見られました。特に中学生になると、その減少幅が大きくなっています。
図4. 【小中学生】親子が顔を合わせて会話する頻度
5. 親子間の通話とメッセージ「両方実施」と「両方実施していない」で二極化
最後に、親子で「通話」と「メッセージ」を行っているかを組み合わせて見ていきます。全体の傾向としては、「通話とメッセージの両方を行っている」か「どちらも行っていない」かの割合が高く、利用状況が二極化していることが分かります。
小学生低学年では、「通話・メッセージのいずれも行っていない」割合が半数を超えていますが、学年が上がるにつれて「両方行っている」割合が増加します。中学生になると、8割弱が通話とメッセージの両方を行っています。
図5. 【小中学生】親子間通話とメッセージ
モバイル社会研究所では、子ども調査結果をまとめたデータブック「親子で考えるスマートフォンの使い方ガイド（2026年3月発行）」を公開しています。
小中学生のスマートフォン利用状況や、家庭での利用ルール、フィルタリングなどのペアレンタルコントロールの実態を紹介しています。お子さまのスマホ利用について話し合う際の参考として、ぜひご活用ください。
本レポートと合わせてご確認いただければ幸いです。
親子で考えるスマートフォンの使い方ガイド
親子で考えるスマートフォンの使い方ガイド（冊子版）
なお、子どもに関する調査結果は「モバイル社会白書2025年版」でも紹介しています。
当白書は、子どもに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
モバイル社会研究所白書2025年版（全体）
モバイル社会研究所白書2025年版（子ども調査）
調査概要 ―「2025年親と子の調査」―
| 調査方法 | 訪問留置調査 |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・小学生及び中学生とその親 |
| 回答数 | 1,200（組）[小中学生1,200人とその親] |
| 抽出・割付 | 層化二段抽出、性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例して割付 |
| 調査時期 | 2025年11月 |
問い合わせ先
本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。
モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞
