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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
70代のスマホ所有率さらに増加し8割を超える
(2024年3月18日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 60代9割超、70代8割超、80代前半6割超がスマホを所有(図1
  • 70代で初めてスマホ所有率が8割を超える(図3
  • 中規模都市(20万人以上)のスマホ所有率がやや高い(図4

調査結果

2024年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)を用いて実査した結果より、シニアのスマホ所有について、分析した結果をお伝えします。

1. 60代9割超、70代8割超、80代前半6割超がスマホを所有

全国のシニアのスマホ・従来型のケータイ(いわゆるガラケー)の所有率は、図1の通りです。スマホの所有率は60代で9割を超え、70代でも8割超えています。また今回初めて調査を行いました80代前半は、6割超でした。多くのシニアがスマホを持っている状況です。なお、スマホ・従来型のケータイ・どちらも未所有を足して、100%を超えるのは、少数ですがスマホ・従来型のケータイをどちらとも所有している人がいるためです。また、地域別の所有状況は、参考情報をご覧ください。

図1. スマホ・従来型のケータイ所有率

2. 70代で初めてスマホ所有率が8割を超える

2015年から調査を行っている、関東のシニアのスマホ所有率の経年推移を見てみます。図3は70代ですが、初めて8割を超えました。

図2. 60代スマホ・従来型ケータイ所有率推移



図3. 70代スマホ・従来型ケータイ所有率推移

3. 中規模都市(20万人以上)のスマホ所有率がやや高い

最後に都市規模別にスマホ所有率をみます。図4の通り、中規模都市(人口20万人以上)が最も所有率が高い結果でした。

図4. 都市規模別スマホ所有率

参考情報

図5. 地域別スマホ所有率



サンプル数

シニアも多くの人がスマホを所有する時代になりました。今後の分析では利活用がどこまで進んでいるのか、また利活用をしたことで生活や人との繋がりにどのような変化が起こっているのか、分析し報告する予定です。

また、シニアに関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2023年版」でも紹介しています。当白書は、シニアに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
モバイル社会研究所白書2023年版(全体)
モバイル社会研究所白書2023年版(シニア調査)

調査概要 ―「2024年シニア調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国・60~84歳男女
有効回答数 1,130
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2024年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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