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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
シニアのタブレット所有率 60代で2割強、70代で1割強―タブレット所有者の7割がスマホ・パソコンも所有している―
(2022年8月1日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • タブレット所有率は60代で23%、70代は12%
  • タブレット所有者の7割がスマホ・パソコンも所有
  • 子世代と同居、配偶者と二人暮らしの場合、タブレット所有率は2割超え

調査結果

2022年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)で実査した結果より、シニアのタブレットに関して、分析した結果をお伝えします。

1. タブレット所有率は60代で23%、70代は12%

シニアのタブレット所有率は60代で23%、70代は12%、男性の方がやや高いです(図1)。

図1. シニアのタブレット所有率(家族所有も含む)n=709

2. タブレット所有者の7割はスマホ・パソコンも所有している

タブレットを所有しているシニアはスマホとパソコン両方所有しているが6割を超えており、特に60代は4人に3人がスマホとタブレットを両方所有していました(図2)。

図2.スマホ・ケータイ・パソコン所有 性年代別 ※タブレット所有者限定

3. 子世代と同居、配偶者と二人暮らしの場合、タブレット所有率は2割を超える

最後に家族構成別にタブレット所有率をみてみます。子と同居している、或いは配偶者と二人暮らしの場合、2割を超えています(図3)。

図3. シニアのタブレット所有率 家族構成別n=709

タブレットは画面が大きく、メールや情報検索、写真をみるなど、シニア層にとって特に利活用に優れた点があります。今後、タブレットがどのように使われているか、また他の機器と、どのように使い分けているか、分析をおこなっていきます。

調査概要 ―「2022年一般向けモバイル動向調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 関東1都6県・60~79歳男女
有効回答数 709
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2022年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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