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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
シニアのスマホ所有率さらに上昇 60代9割、70代7割を超える
(2022年4月11日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • スマホ所有率 60代は91%(前年比+11)70代70%(前年比+8)
  • スマホ所有期間 60代5年以上が6割を超える 70代は分かれる

調査結果

2022年1月に訪問留置法(調査員が訪問し調査を承諾頂いた方に紙で質問票を配り後日回収)実査を行いましたシニア(60・70代)のスマホ・ケータイ所有の状況について、結果をお伝えします。

1. スマホ所有率 60代は91%、70代も70%に上昇

シニアのスマホ所有率は上昇傾向が続いています。60代は前年比+11ポイント上昇しました。その分フィーチャーフォン所有率が減り、9%となりました。(図1)。

図1.60代のスマホ・ケータイ所有状況

また、70代もスマホ所有率も向上し、7割に達しました。フィーチャーフォン所有率は4ポイント減少し、22%となりました。また、スマホ・ケータイを所有していない人は9%でした。

図2.70代のスマホ・ケータイ所有状況

2. スマホ所有期間、60代は5年以上が6割を超える 70代は分かれる

スマホ所有時期の回答結果をみますと、60代は5年以上前から所有している人が6割を超えています。70代は2年未満が2割弱いる一方、7年以上も2割強いて、所有期間は分かれている状況です(図3)。


図3.シニアのスマホ所有期間

シニアの多くがスマホを所有している状況になっていますが、どこまで利活用できているか、今後調査・分析をおこない報告していきます。

調査概要 ―「2022年一般向けモバイル動向調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 関東1都6県・60~79歳男女
有効回答数 709
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県の人口分布に比例して割付。
調査時期 2022年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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