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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【シニア】
70代のスマートフォン所有率が約5割に拡大:ケータイ所有率を抜く
(2020年6月17日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 70代のスマートフォン所有率が約5割に拡大、ケータイ所有率を抜く
  • 所有歴2年未満の約半数は「家族のすすめ」がスマホ所有のきっかけ

調査結果

1-1. スマートフォン・ケータイ所有率の年次推移 ―70代のスマートフォン所有率が約5割に拡大―

モバイル社会研究所が2020 年 1 月に行った一般向けモバイル動向調査において、70代のスマートフォン所有率が48%と約5割に達し、ケータイの所有率を10ポイント以上、上回る結果となりました。60代のスマートフォン所有率は、2019年に約7割に達し2020年は、ほぼ横ばいとなりました。

また2015年には60代のスマートフォン・ケータイの未所有率は13%、2020年は4%まで減少しましたが、70代の未所有率は2015年から約2割と横ばいのままです。


図1. スマホ・ケータイ所有率の年次推移

注1:2016年、2017年は調査未実施。
注2:2015年の「スマートフォン」はタブレット所有を含み集計。
注3:2018年は家族で共有して所有している端末を含み集計。
出典:2015年アクティブシニアのICT利用生活調査(訪問留置)
    2018~2020年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)


1-2.スマートフォンを所有したきっかけ―所有歴2年未満の約半数は「家族のすすめ」―

スマートフォンの所有率がシニアでも上がる中で、所有歴2年未満のグループと、所有歴2年以上のグループで、スマートフォンを所有したきっかけを伺いました。

「スマホ所有歴2年以上」のグループでは、「家族のすすめ」「周囲にスマホを持っている人が増えた」が、約4割と多く挙げられていました。一方、「スマホ所有歴2年未満」のグループでは、「家族のすすめ」が約半数となっていました。

シニアのスマートフォン所有には、家族の影響が大きいことがうかがえます。

図2. スマートフォンを所有したきっかけ(複数回答)

注:スマートフォン所有者が回答。
出典:2020年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)

2.調査概要 ―「2015,2018-2020年シニアの生活実態調査」―

調査方法 訪問留置調査
調査エリア 関東1都6県(東京, 神奈川, 千葉, 埼玉, 茨城, 群馬, 栃木)
調査対象者 60~79歳男女
標本抽出法 性別,年齢,地域区分のセグメントで日本の人口分布に比例して割り付け。
有効回答数
と調査時期
530(2015年10~11月), 510(2018年1~2月),
500(2019年1~2月), 494(2020年1~2月)

問い合わせ先

詳細なデータ、質問項目など、ご不明な点がありましたら、下記までご連絡ください。
株式会社NTT ドコモ モバイル社会研究所 msri-inq-ml@nttdocomo.com



モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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