【ライフスタイル】
「SNSで偽情報、誤情報を目にする」と感じる割合は若年層のほうが高い（2025年4月7日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- 真偽不明なニュースや偽情報、誤情報を頻繁に目にしていると感じる若年層
- SNSの利用頻度が高いと、真偽不明な情報を頻繁に目にしていると感じる
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2025年2月にSNS利用者*の利用意識のうち、SNSでの真偽不明なニュース*や偽情報、誤情報に対する意識調査をしましたので、その結果をお伝えします。なお、各種SNSの利用状況についてはモバイル社会白書2024年版の第2章で紹介しております。あわせてご確認ください。
＊本レポートにおけるSNS利用者は、X、Instagram、Facebook、TikTokのいずれかを利用している人としています。
＊「真偽不明なニュース」とは、インターネットやSNS上で広く流布される情報の中で、その内容の正確性や信頼性が確認されていないものを指します。これには、誤解を招く可能性がある情報や、意図的に誤った内容が発信されるフェイクニュース、断片的な情報等が含まれます。
1. 真偽不明なニュースを頻繁に目にしていると感じる若年層
10代から50代のSNS利用者を対象に、SNS上で真偽不明なニュースや偽情報、誤情報を目にすることに対する意識調査を行いました*。調査の結果、全体のおよそ半数が「真偽不明なニュースを目にしていると感じない」と回答し、約4割が「たまに目にすると感じる」、1割強が「頻繁に目にしていると感じる」と答えました。性別によってこの認識の違いは大きく変わりませんでした。若年層ほど真偽不明なニュースを目にすると感じる割合が高く、10代では約半数が「たまに目にすると感じる」、2割弱が「頻繁に目にしていると感じる」と回答しました。
図1.SNS上で真偽不明なニュースを目にすることに対する意識（性・年代別）
[調査対象：全国・15～59歳のSNS利用者・n=4031]
*真偽不明なニュース、偽情報、誤情報をSNS上で普段どの程度目にするかを3件法（よく見る、たまに見る、見ない）で聴取
出所：2025年SNS利用者行動調査
2. SNSの利用頻度が高いと、真偽不明な情報を頻繁に目にしていると感じる
次に、10代から50代のSNS利用者を対象に、SNSの利用頻度の違いによって、SNSで真偽不明なニュースや偽情報、誤情報を目にしていると感じる割合に違いがあるかを調査しました。X、Instagram、Facebook、TikTokのいずれかにおいて、利用頻度が1日複数回か、1日1回以下かの2群に分類して比較しました。その結果、どの年代においても、SNSの利用頻度が高い人は真偽不明なニュースや偽情報、誤情報を目にしていると感じる割合が高かったです。全体では、頻繁に感じる割合が10ポイント程度違い、SNSを高頻度で利用するほうが偽情報や誤情報を目にすると感じる割合が高いことが分かりました。また、SNSを高頻度で利用する人たちの間では年代による差はそれほど大きくありませんでしたが、利用頻度が低い人たちにおいては若年層のほうが目にすると感じる割合が高くなっていました。
しかしながら、「目にしていると感じない」と回答した人も、実際には偽情報や誤情報を目にしている可能性があり、それに気づいていないことが考えられます。SNS等で目にした情報をうのみにせず、他の情報と照らし合わせつつ、あらためて確認していただくとよいでしょう。
図2. SNS上で真偽不明なニュースを目にすることに対する意識
（年代・SNSの利用頻度別）
[調査対象：全国・15～59歳・SNS利用者・n=4031]
出所：2025年SNS利用者行動調査
SNSに関する調査結果は「モバイル社会研究所白書2024年版」でも紹介しています。
当白書は、SNSに関する調査結果だけではなく、ICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
・モバイル社会研究所白書2024年版（全体）
・モバイル社会研究所白書2024年版（2章 モバイルコミュニケーション）
調査概要 ―「2025年 SNS利用者行動調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～59歳男女 |
| 有効回答数 | 4,031 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付しSNS利用率*を調査。調査結果からSNS利用者比率に比例して再割付を実施。 *本調査におけるSNS利用率とは、X、Instagram、Facebook、TikTokのいずれかを利用している人の割合 |
| 調査時期 | 2025年2月 |
問い合わせ先
本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。
モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/
