このページの本文へ移動

モバイル社会研究所

メニュー

通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
学生の7割超え・オフィスワーカーの約3割がオンライン学習を受講:メリット「移動が不要」デメリット「目や肩腰が疲れる」
(2024年2月19日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 学生の約6割「学校の授業」、オフィスワーカーの約2割「ビジネス研修」をオンラインで受講
  • メリットは2年連続「移動が不要」約6割。
  • デメリットも2年連続「目や肩腰が疲れる」約4割
  • オンライン学習で使用しているツールはZoomが約7割、YouTubeが約4割

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年2月にオンライン学習に関する調査を実施しました。

1. 学生の約6割「学校の授業」、オフィスワーカーの約2割「ビジネス研修」をオンラインで受講

職業別にオンライン学習の受講経験を調査したところ、学生は2022年には6割超えでしたが、2023年には7割を超えていました。またオフィスワーカーの約3割がオンライン学習の経験があると回答していました。

多くの職種でオンライン学習の受講経験者が増加し、2022年にはオンライン学習を受講している方は全体で19.7%でしたが、2023年には22.9%に微増していました(図1)。

また職業別にどのような分野でオンライン学習を実施したことがあるかを調査しました。学生の約6割が「学校の授業」、約2割が「塾・予備校などの授業」をオンラインで受講したことがある、と回答していました。またオフィスワーカー、役員・管理職・自由業の約2割が「ビジネス研修」、約1割が「英会話など自己啓発」、「趣味(ヨガなどスポーツを含む)」をオンラインで受講していました(図2)。

図1. 職業別オンライン学習の受講経験
[調査対象:全国・15~79歳男女・n=6151]



図2.職業別オンライン学習のジャンル
[調査対象:全国・15~79歳男女・n=6151 複数回答]

2. メリット「移動が不要」約6割、デメリット「目や肩腰が疲れる」約4割

オンライン学習経験者にオンライン学習のメリットを聞いたところ、2022年・2023年ともに「移動が不要」が約6割でした。続いて「自分のペースで学習できる」が約5割でした。「人の目を気にしないで落ち着いた環境で受講できる」は2022年には約4割でしたが、2023年には約5割まで増加していました(図3)。

またオンライン学習のデメリットは2年連続で「目や肩腰が疲れる」が約4割でした。続いて「対面授業・講義よりも質問や発言がしにくい」、「通信費用や光熱費が高くなる」が約3割でした。「対面授業・講義よりも集中できない」は2022年には約2割でしたが、2023年には約3割まで増加していました(図4)。

図3. オンライン学習のメリット(2022年・2023年)
[調査対象:全国・15~79歳男女・2022年 n=1,227、2023年 n=1,407 複数回答]



図4. オンライン学習のデメリット(2022年・2023年)
[調査対象:全国・15~79歳男女・2022年 n=1,227、2023年 n=1,407 複数回答]



3. オンライン学習で使用しているツールはZoomが約7割、YouTubeが約4割

オンライン学習経験者にオンライン学習で使用しているツールを調査したところ、2年連続でZoomが約7割で一番多く利用されていました。続いてYouTubeも2年連続で約4割でした。その後にMicrosoft Teams/Skypeが約4割、LINEとGoogle Meet/Hangoutが約3割となりました。

図5. オンライン学習で使用しているツール(2022年・2023年)
[調査対象:全国・15~79歳男女・2022年 n=1,227、2023年 n=1,407 複数回答]

モバイル社会研究所では2023年10月に「モバイル社会白書2023年版」を公開しました。4章で、オンライン学習、テレワークなどコロナ禍以降のニューノーマルでの生活や意識に関する様々な調査結果を掲載しています。是非ご覧ください。

(参考)オンラインレッスン経験者の約4割が、対面よりもオンラインでの受講を好む

調査概要 ―「2022年・2023年次世代ライフスタイル調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 6240
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付
調査時期 2022年2月
調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 6151
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付
調査時期 2023年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

page top