【ライフスタイル】
配偶者と同居している男性は同居していない人よりもiPhone比率が高い
（2023年11月16日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- iPhoneユーザー比率：男性は同居配偶者がいる方が高い
- インターネット利用状況：同居配偶者がいる女性は仕事・学校での利用が大きく減少し、男性は仕事・学校以外での利用が大きく減少
- ICTサービスの利用状況：同居配偶者がいる30代以下の男性は多くのサービス利用が減少し、女性は多くのサービス利用が増加
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年1月に同居配偶者の有無によるライフスタイルの差異について調査を実施しました。
1. 男性のiPhoneユーザー比率、同居配偶者がいる場合の方が高い
図1は性・年代(3区分)別に同居配偶者がいる人の割合を示したものです。男女ともに年代区分が上がるにつれて同居配偶者がいる割合が高くなります。なお、20-39歳、40-59歳では女性の方が割合が高いですが、60～79歳では男性の方が高くなっています。
図1. 同居配偶者がいる割合（性・年代別）
[調査対象：全国、n=6,202]
図2は、スマートフォン所有者（最も良く使う端末がiPhoneまたはAndroidスマホの人）のiPhone比率について、同居配偶者の有無に着目して、性・年代別に示したものです。男性のiPhoneユーザーの比率は各年代とも同居配偶者がいる方が高くなっており、約5～9ポイント高くなっています。女性のiPhoneユーザーの比率は男性よりも全体的に高いですが、同居配偶者の有無による比率の変化は殆どありません。
家族が契約している携帯電話会社を調査した結果より、配偶者と同一の会社を契約している傾向※１があることを確認しています。スマートフォンの種類においても配偶者と同じ種類に合わせる傾向があるとすれば、男性は女性よりも相手のスマートフォンに合わせる傾向が強いのかもしれません。
図2. iPhoneユーザーの比率（性・年代別）
[調査対象：全国、n=5,444]
2. インターネット利用状況 ～同居配偶者がいる場合、59歳以下の女性は仕事・学校での利用が14ポイント以上少なく、男性は仕事・学校以外での利用が14ポイント以上少ない
図3は、平日のインターネット利用状況について、同居配偶者の有無に着目して、性・年代別に示したものです。仕事・学校での利用は2時間以上／日の利用率（図左側）、家庭内などでの仕事・学校以外での利用については4時間以上／日の利用率（図右側）にて集計した結果を示しています。
仕事・学校での利用に着目すると、59歳以下の男性は同居配偶者がいる人の方が（2時間以上の）利用率が約4～6ポイント高くなっています。一方、女性の59歳以下の利用率は逆に14～16ポイント低くなっています。なお、同居配偶者がいない人の仕事・学校での利用率は、59歳以下では男女で大きな差異はありません。これらの結果は、結婚によるライフスタイルの変化を反映している可能性があります。
仕事・学校以外での利用に着目すると、男女とも同居配偶者がいる人の方が（4時間以上の）利用率が低くなっています。しかし利用率の減少幅は男女で大きく異なり、女性の約5～8ポイントに対し、男性は約14～23ポイントと減少幅が大きくなっています。この結果、同居配偶者がいない人は、各年代ともに男性の方が女性よりも仕事・学校以外での利用率が高いですが、同居配偶者がいる59歳以下では女性の方が男性よりも利用率が高くなっています。なお、60歳以上では同居配偶者の有無に関わらず男性の方が約6～13ポイント以上高いです。
図3. インターネット利用状況（性別、年代別）
[調査対象：全国、n=6,202]
3. ICTサービスの利用状況（～ 同居配偶者がいる場合、実用的なサービスの利用が多くなり、娯楽的なサービスの利用は少なくなる）
図4と図5は、利用率が高い11項目のICTサービス利用状況について、それぞれ男性と女性とでの集計結果を示したものです。同居配偶者の有無による利用率の変化を把握しやすくするため、同居配偶者の有無によって2ポイント以上増減がある項目を矢印で示しています。
全体的な傾向として男女ともに同居配偶者がいる人は情報の検索やQRコード決済などの実用的側面が強いサービス（前半7項目）の利用が多くなり、動画や音楽などの視聴やゲーム等の娯楽的側面が強いサービス（後半4項目）の利用は少なくなります。しかし、性別・年代によって差異があります。同居配偶者の有無によるICTサービス利用率の変化は、全体的に男性の方が女性よりも大きくなっています。
同居配偶者がいる男性をいない人と比較すると、20-39歳では投資が9.3ポイント、災害情報通知とナビゲーションがそれぞれ5.5ポイント、2.3ポイント増加しますが、これら以外の７項目のサービス利用は減少します。40-59歳ではナビゲーション、QRコード決済、災害情報通知、投資、SNSが3.3～7.9ポイント増加し、これら以外は減少します。60-79歳では動画や音楽などの視聴やゲーム等の娯楽的側面が強いサービス（後半4項目）の利用は減少していますが、これら以外のサービス（前半7項目）の利用が全て増加しています。同居配偶者がいる男性の場合、若い年代では同居配偶者がいない人よりもサービス利用が全体として減少していますが、年代が上がると利用が増加する傾向が読み取れます。
同居配偶者がいる女性をいない人と比較すると、20-39歳では電子メール、SNS、動画や音楽の視聴、ゲームが減少しますが、これら以外の７項目のサービス利用は増加しています。40-59歳ではサービス利用の増減は全体的に少ないですがSNSとゲームが約5ポイント増加しています。60-79歳ではゲームが約1ポイント増加していますが、これ以外の10項目のサービスでは利用が減少しています。同居配偶者がいる女性の場合、若い年代では同居配偶者がいない人よりもサービス利用が全体として増加していますが、年代が上がると同居配偶者がいない人よりもサービス利用が減少しています。
図4. ICTサービス利用状況（男性）
[調査対象：全国・男性・n=3,116]
図5. ICTサービス利用状況（女性）
[調査対象：全国・女性・n=3, 086]
※１ モバイル社会白書 2022年版：［資料1-5］ 家族の携帯電話の契約先携帯電話事業者
調査概要―「2023年 一般向けモバイル動向調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6,559（20～79歳は6,202） |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年代(5歳刻み)・都道府県のセグメントにおいて日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2023年1月 |
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＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞
