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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
生活情報を得ているメディア10~20代「SNS」30~40代「Web・アプリ」50~70代「テレビ」・年々減少の「新聞」は2割弱
(2023年1月23日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 日常的に生活情報を得ているメディアで、一番多いのは「テレビ」だが微減。新聞は年々減少して2割弱に。
  • 10~20代は「ソーシャルメディア(SNS)」が約6割、30~40代は「Webサイト・アプリ」約5割、50~70代は「テレビ」約5割でトップ。
  • 職業別では「テレビ」は専業主婦(主夫)、自由業、パート・アルバイトの約5割、「SNS」は学生の約6割。

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2022年1月にスマホ・ケータイ所有者のメディア利用動向について調査を実施しました。スマホ・ケータイ所有者が週1回以上アクセスし、日常的に生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ているメディアについて調査しました。

1. 微減ながらも「テレビ」45.9%で一番多く、「新聞」は年々減少して2割弱に

週1回以上アクセスし、日常的に生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ているメディアを2014年からの推移を見てみますと微減ながらも「テレビ」の利用が最も多く、2014年から毎年約4~5割の方が「テレビ」から日常的に生活情報を得ていることが明らかになりました。

「新聞」は年々、緩やかに減少していき、2014年には46.5%が日常的に生活情報を得ていましたが、2022年には19.2%まで低下しました。

「SNS」は年々増加傾向にあり、2022年には約3割の方が日常的に生活情報を得ていることが明らかになりました。

図1.生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ているメディア利用率の推移(2014年~2022年)

出所:2022年一般向けモバイル動向調査(ソーシャルメディアは2017年から調査)

2. 10~20代は「SNS」、30~40代は「Web・アプリ」、50~70代は「テレビ」がトップ

週1回以上アクセスし、生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ているメディアを年代別に見てみると、50~70代では「テレビ」が最も高く約5割でした。一方で10~20代では「SNS」がトップで10代は約6割が生活情報を「SNS」から得ていました。また30~40代は「Webサイト・アプリ」から生活情報を得ている人が約5割でトップでした。30代は「SNS」と「Webサイト・アプリ」は僅差でした。

年齢が高くなるにつれて生活情報を「SNS」から得ている人は少なくなり、60代で2割、70代で1割程度です。

シニアは約3割が「新聞」から生活情報を得ていました。しかし10代で5.8%、20代で7.8%、30代で10.2%でした。 日常的にニュースを得ているメディアの調査でも若年層は「SNS」から、シニア層は「テレビ」からが多かったです。

図2. 生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ている年代別メディア利用率(2022年)
[調査対象:全国15~79歳男女・n=6587 複数回答] 

出所:2022年一般向けモバイル動向調査

3. 「テレビ」は専業主婦(主夫)5割・「SNS」は学生6割

「テレビ」と「SNS」、「Webサイト・アプリ」から生活情報(趣味やお買い得情報など)を得ている方を職業別に見ました。

「テレビ」から日常的に生活情報を得ているのは専業主婦(主夫)、パート・アルバイト、自営業、公務員が約5割となりました。

また学生は約6割が「SNS」から日常的に生活情報を得ており、他のどの職業よりも多かったです。しかし「テレビ」「Webサイト・アプリ」は4割以下でした。

図3.  職業県別の生活情報を得ている割合(2022年)
[調査対象:全国15~79歳男女・n=6587 複数回答]

出所:2022年一般向けモバイル動向調査

(参考記事)
ニュースを得ているメディア「テレビ」約7割・「新聞」約4割:10~20代は「SNS」で学生のオールドメディア離れも(2022年9月14日)

調査概要 ―「2022年一般向けモバイル動向調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 7,050
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期 2022年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

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