【防災】
災害情報の入手方法はテレビが約7割で最多
(2021年1月20日)
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- 災害情報の入手方法は、テレビが69％で最多。次に防災無線やサイレン、インターネットと続く
- テレビとSNSによる防災情報の入手方法の割合の年代別比較では、SNSは10代が最も高く、年齢が上がるとともにその割合は低下。テレビは20代を境に上昇
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2020年1月に防災に関する意識等について調査を実施しました。
１．災害情報の入手方法はテレビが最多で69％
在宅中に災害が発生した場合、災害情報(人との連絡・安否確認ではなく、災害発生場所・河川の状況・避難指示等)をどのような手段で入手しますかと聞いたところ（複数回答）、「テレビ」が最多で69％、次いで「防災無線やサイレン」で50%となりました。また、約半数の方が「インターネット」(49%)、「エリアメール、緊急速報メール」(48%)から情報入手している結果となりました。情報入手方法として一般的な「SNS」については、35％となっています。
図1. 在宅時の災害情報入手方法
[調査対象：全国15～79歳男女が回答]
２．災害情報入手方法のうち「テレビ」と「SNS」の年代別比較では、SNSは年代が上がるにつれて低下、テレビは20代を境に上昇
次に2020年の災害情報の入手方法のうち、テレビとSNSを年代別で比較しました。10代はSNSが71％とテレビの61％を上回りますが、30代では、テレビが59％とSNSの45％を上回り、その後は年代が上がるにつれて、その差は開き、70代ではテレビが85％、SNSはわずか14％となりました。
図2. 在宅時の災害情報入手方法(年代別)
[調査対象：全国15～79歳男女が回答]
災害時において、SNSにより発信される情報は、即時性・臨場感を有する貴重な情報源であると言えます。一方で情報の信頼性については、確認が必要です。
近年では、地方公共団体において、災害時における情報発信ツールとしてSNSの活用が進んできており、こうした情報を活用するのも有効と考えられます。
調査概要 ―「2020年一般向けモバイル動向調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6925 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2020年1月 |
問い合わせ先
本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。
モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞
