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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【子ども】
子どものICT利用スキルの変化
「携帯電話での文字入力」は横ばい、「SNS利用スキル」は年々向上
(2021年12月9日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 携帯電話で文字入力ができる子どもの割合は、2018年から横ばいで推移。
  • SNSの利用設定が可能な子どもの割合は、小中学生ともに年々向上する傾向。

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2018年から2020年の間に子どものケータイ利用に関する調査を実施しました。

1. 携帯電話で文字入力ができる子どもの割合は2018年から横ばい

小中学生を対象に、「携帯電話で文字入力ができる」子どもの割合について調査しました。その結果、2018年から2020年の間でその割合に大きな変化は見られず、小1~小3では52~55%、小4~小6では81~86%、中学生では93%以上が携帯電話で文字入力ができるという結果でした。

図1. 「携帯電話で文字入力ができる」子どもの割合(学年別)

注1:2018年は関東1都6県在住の小中学生自身が回答。2019、2020年は全国の小中学生自身が回答。
注2:各学年別の回答数は以下の通り。
2018年:小1~小3:n=163、小4~小6:n=163、中1~中3:n=173
2019年:小1~小3:n=316、小4~小6:n=325、中1~中3:n=353
2020年:小1~小3:n=350、小4~小6:n=362、中1~中3:n=386

2. SNSの利用設定が可能な子どもの割合は、小中学生ともに年々向上する傾向

続けて、SNSの利用設定について、「LINEやツイッター、インスタグラムなどで、見せたい人にだけに情報をおくることができる」子どもの割合を調査しました。その結果、各学年で増加傾向がみられ、小1~小3でも1割を超えたほか、中学生では60%にまで達していました。子どもの間でSNS利用スキルが向上していることが伺えます。

図2. 「LINEやツイッター、インスタグラムなどで、見せたい人にだけに情報をおくることができる」子どもの割合(学年別)

注1:2018年は関東1都6県在住の小中学生自身が回答。2019、2020年は全国の小中学生自身が回答。
注2:各学年別の回答数は以下の通り。
2018年:小1~小3:n=163、小4~小6:n=163、中1~中3:n=173
2019年:小1~小3:n=316、小4~小6:n=325、中1~中3:n=353
2020年:小1~小3:n=350、小4~小6:n=362、中1~中3:n=386


調査概要

―「子どものケータイ利用に関する調査2018」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 関東1都6県に在住する⼩中学⽣の⼦どもとその保護者
有効回答数 500組の親子
サンプリング 層化⼆段抽出[クォータサンプリング法(都市規模別性年代)]
7~15 歳の都市規模別⼈⼝構成⽐に応じて、町丁⽬(50地点)を⽐例配分して抽出し、抽出された町丁⽬において、7〜9歳、10〜12歳、13~15歳の都市規模別性年代⼈⼝構成⽐に応じて個⼈を割り当て、該当者をランダムウォーク法で抽出
調査時期 2018年9月

―「子どものケータイ利用に関する調査2019」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国在住の小中学生の子どもとその保護者
有効回答数 1,000組の親子
サンプリング 層化二段抽出[クォータサンプリング法(都市規模別性年代)]
7~15歳の都市規模別人口構成比に応じて、町丁目(50地点)を比例配分して抽出し、抽出された町丁目において、7~9歳、10~12歳、13~15歳の都市規模別性年代人口構成比に応じて個人を割り当て、該当者をランダムウォーク法で抽出
調査時期 2019年9月

―「子どものケータイ利用に関する調査2020」―

調査方法 訪問留置調査
調査対象 全国在住の小中学生の子どもとその保護者
有効回答数 1,100組の親子
サンプリング 層化二段抽出[クォータサンプリング法(都市規模別性年代)]
7~15歳の都市規模別人口構成比に応じて、町丁目(100地点)を比例配分して抽出し、抽出された町丁目において、7~9歳、10~12歳、13~15歳の都市規模別性年代人口構成比に応じて個人を割り当て、該当者をランダムウォーク法で抽出
調査時期 2020年9~10月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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