【ライフスタイル】
SNS利用者の3人に2人が誤情報・フェイクニュースに接した経験がある(2026年10月1日)
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
調査結果
2026年2月調査より、誤情報・フェイクニュースへの接触経験についてまとめましたので、お伝えします。
1. 「X・Instagram・Facebook」利用者の66％、「YouTube・TikTok」利用者の62％が誤情報・フェイクニュースに接した経験がある
多くの情報が行き交う中には、誤った情報や誤解を招く情報（いわゆるフェイクニュース）も含まれています。そこで、誤情報・フェイクニュースをどのメディアで、どの程度の頻度で見聞きしたことがあるのかを調査しました。
図1は、各メディアの利用者を対象に、そのメディアで誤情報やフェイクニュースを見聞きした経験の有無を示したものです。その結果、SNS関連のメディアで見聞きした割合が高い傾向が確認されました。8メディアの中で最も割合が高かったのは「X・Instagram・Facebook」で、利用者の66％、すなわち約3人に2人が誤情報やフェイクニュースを見聞きしたことがあると回答しました。次いで「YouTube・TikTok」が62％と高い割合を示しました。一方、最も低かったのは「ラジオ番組」で45％でした。
なお、各メディアの利用率の詳細は2026年4月23日のレポートを参考にしてください。
また、この後「誤情報・フェイクニュース」の接触経験について、報告いたしますが、経験ありは図1の「週1回以上・月に数回程度・それ以下の頻度」の合算になります。
図1. 誤情報・フェイクニュースに接した頻度
※各メディアを利用している人が対象
2. 女性は誤情報・フェイクニュースに接した経験はメディアを問わず若年層が多い
次に、誤情報・フェイクニュースを見聞きした経験がある人の割合を、性年代別に「テレビ」「X・Instagram・Facebook」「生成AI」について見ていきます。
図2を見ると、いずれのメディアにおいても性別や年代による違いが確認されました。特に女性では、年代が高くなるにつれて誤情報・フェイクニュースを見聞きした経験のある割合が大きく低下する傾向がみられました。一方、男性では年代による変化の幅は女性と比べて小さい傾向にありました。ただ、いずれの性年代にも言えることですが、実際に誤情報やフェイクニュースに接触していても気付いていないだけの可能性もあります。
なお、その他のメディアを含めた詳細な結果については参考資料をご覧ください。
図2. 誤情報・フェイクニュースに接した経験（性年代別）
※各メディアを利用している人が対象
3. 利用者が多いメディアが誤情報・フェイクニュースの接触経験が多いとは言い切れない
次に、誤情報・フェイクニュースに接した経験のある割合と、各メディアの利用率をあわせて見ていきます。
図3を見ると、「YouTube・TikTok」は利用率が高く、誤情報・フェイクニュースに接した経験のある割合も高いことがわかります。一方、「ラジオ番組」「新聞」「本・雑誌」は利用率が50％未満と比較的低く、誤情報・フェイクニュースに接した経験のある割合も低い傾向がみられました。
メディアによって利用率と接触経験の割合の関係には違いがみられ、利用率だけでは説明できない側面もあることがうかがえます。
図3. 誤情報・フェイクニュースへの接触経験と各メディアの利用率
4. 誤情報・フェイクニュースへの接触経験が多いメディアは信頼度が低い
最後に、誤情報・フェイクニュースへの接触経験と各メディアに対する信頼している（各メディアの情報への信頼を4件法で調査し、「信頼できる」と「まあ信頼できる」に該当した）割合との関係を図4に示します。
図4を見ると、誤情報・フェイクニュースへの接触経験が高いメディアほど、信頼度が低い傾向がみられました。例えば、「X・Instagram・Facebook」や「YouTube・TikTok」は、誤情報・フェイクニュースに接した経験がある人の割合が高い一方で、信頼度は比較的低い水準にとどまっています。
一方、「新聞」「本・雑誌」「ラジオ番組」などは、誤情報・フェイクニュースへの接触経験が低く、信頼度は高い傾向がみられました。このように、今回の調査では、誤情報・フェイクニュースへの接触経験とメディアへの信頼度の間に、負の関係があることがうかがえました。
なお、各メディアへの信頼度の詳細については2026年7月2日レポートを参照してください。
図4. 誤情報・フェイクニュースへの接触経験と各メディアの信頼度
参考情報：表1. 誤情報・フェイクニュースに接した経験（性年代別）[詳細]
なお、「モバイル社会研究所白書2025年版」ではICT利用状況全般の調査結果をまとめていますので、是非ご覧ください。
モバイル社会白書2025年版（全体）
調査概要 ―「出典：2026年情報への向き合い方調査」―
| 調査方法 | Web調査 |
|---|---|
| 調査対象 | 全国15歳～79歳男女 |
| 有効回答数 | 7,359 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2026年2月 |
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