【ライフスタイル】
インターネット利用時間 1日9時間以上が1割、6時間以上も2割を超える(2026年8月27日)
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所が2026年1月に全国の15歳～79歳の男女を対象に実施したWeb調査結果より、スマートフォン・タブレット・パソコンなどのICT機器を用いたインターネット利用時間に関する調査結果についてお伝えします。
1. プライベートで1日9時間以上が1割、6時間以上は2割超
スマートフォン・タブレット・パソコンなどのICT機器を用いた1日あたりのインターネット利用時間（検索・動画・SNS・ゲームなどを含む）について、「プライベート（仕事・学校以外）」と「仕事・学校」についてそれぞれ利用時間の推移を集計しました。
その結果、プライベートでのインターネット利用は2024年から2026年にかけて全体的に増加傾向がみられました。特に、1日9時間以上利用すると回答した人が1割に達し、およそ10人に1人が日常生活のなかで長時間インターネットに接していることがわかりました。また、1日6時間以上利用する人も2割を超えており、幅広い利用者で長時間のインターネット利用が広がっている実態がうかがえます。
一方、仕事・学校での利用も、プライベートと同じく増加しているものの、2時間未満と回答した方が半数強を占めており、プライベートと比べると利用時間は短めの傾向にあります（図1-1）。
図1-1. 1日のインターネット利用時間[%]
（2024年～2026年調査）
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く
図1-1の分布をもとに1日あたりの平均利用時間を算出しました（図1-2）。
プライベート・仕事・学校のいずれも2024年から2026年にかけて増加傾向が続いており、特にプライベートでのインターネット平均利用時間は2026年には約4.0時間に達しました。
図1-2. 1日のインターネット平均利用時間の推移
（2024年～2026年調査）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
※全回答者数（2024年（n=6,440）、2025年（n=6,962）、2026年（n=6,748））
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く（2024年（n=4,428）、2025年（n=4,816）、2026年（n=4,709））
2. 10代の2割が1日9時間以上利用、全年代で増加傾向
次に、年代別のインターネット利用時間を、プライベートと仕事・学校に分けて集計しました。
プライベートでは若い年代ほど長時間利用の割合が高く、10代では2割（20%）が1日9時間以上利用しており、6時間以上まで含めると約4割半（45%）に達します。20代でも9時間以上が16%と高く、以降は年代が上がるほど長時間層の割合が縮小し、70代では6時間以上の利用が約1割となりました。
仕事・学校での利用は20〜30代を中心に高めですが、年代による差はプライベートほど大きくありませんでした（図2-1）。
図2-1. 年代別1日のインターネット利用時間[%]
（2026年調査）
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く
利用時間の分布に基づき算出した年代別の1日あたりの平均利用時間について、2024年調査からの推移を確認すると、プライベートでは10代・20代が引き続き高い水準にありますが、全年代で増加がみられました
（図2‑2）。
仕事・学校での利用でも、同様に全年代で増加する傾向がみられました（図2-3）。
図2-2. 年代別 1日のインターネット平均利用時間の推移（プライベート）
（2024年～2026年調査）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
図2-3. 年代別 1日のインターネット平均利用時間の推移（仕事・学校）
（2024年～2026年調査）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く
3. プライベートはスマホ中心、仕事・学校ではパソコンにスマホが迫る
次に、デバイス別のインターネット利用時間を、プライベートと仕事・学校に分けて集計しました。
プライベートでは、スマートフォン・携帯電話で1日6時間以上利用する人の割合が最も高く、パソコンやタブレットを上回りました。一方、仕事・学校では、パソコンで6時間以上利用する人の割合が最も高く、プライベートとは対照的な傾向がみられました。なお、タブレットはいずれの場面でも「利用していない」と回答した人が多く、長時間利用する人はわずかでした（図3-1）。
図3-1. デバイス別 1日のインターネット利用時間[%]
（2026年調査）
※回答者数（n=6,748）
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く（n=4,709）
平均利用時間の推移をみると、プライベートではいずれのデバイスも2024年と比較して増加しており、なかでもスマートフォン・携帯電話の伸びが大きく、2026年には2.7時間となりました（図3‑2）。
仕事・学校ではパソコンが最も平均利用時間が長いものの、2026年にはスマートフォン・携帯電話がパソコンに近い水準まで増加しています（図3-3）。
図3-2. デバイス別 1日のインターネット平均利用時間の推移（プライベート）
（2024年～2026年調査）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
図3-3. デバイス別 1日のインターネット平均利用時間の推移（仕事・学校）
（2024年～2026年調査）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く
4. 学生の4割超がプライベートで6時間以上利用、職業で利用時間に差
次に、職業別のインターネット利用時間を、プライベートと仕事・学校に分けて集計しました。
平均利用時間については、学生はプライベートが突出しており、仕事・学校でも上位となっています。
一方、会社員・団体職員・役員や自営業・自由業は仕事・学校での利用が比較的長く、契約社員・派遣社員・パート・アルバイトでは仕事・学校の利用が短いなど、職業による差がみられました（図4‐1）。
図4-1. 職業別1日のインターネット平均利用時間（プライベート×仕事・学校）
（2026年調査データ）
※職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く （n=4,709）
※各プロットの数値は（仕事・学校，プライベート）の順の平均利用時間（時間）
※本分析では、選択肢区分を以下の代表値に置き換えて推計平均時間を算出しています。9時間以上を10時間、6時間から9時間未満を7.5時間、4時間から6時間未満を5時間、2時間から4時間未満を3時間、1時間から2時間未満を1.5時間、1時間未満を0.5時間、利用していないを0時間で集計
利用時間の分布でみると、プライベートでは学生で1日6時間以上利用する人の割合が最も高く、4割超（うち9時間以上が2割）に達しました。無職や自営業・自由業がこれに次ぎ、専業主夫・主婦や公務員・教職員では相対的に低くなっています。
仕事・学校での利用では、会社員・団体職員・役員や学生、自営業・自由業などで6時間以上の割合が高い一方、契約社員・派遣社員・パート・アルバイトでは低くとどまりました（図4-2）。
図4-2. 職業別 1日のインターネット利用時間 [%]
（2026年調査）
※仕事・学校での利用時間は、職業を「専業主夫・主婦」「無職」と回答した人を除く
モバイルICTの利用動向に関する調査結果を「モバイル社会白書2025年版」でまとめていますので、ぜひご覧ください。
モバイル社会白書2025年版（全体）
調査概要 ―「出典：2026年 一般向けモバイル動向調査」―
| 調査方法 | Web調査 |
|---|---|
| 調査対象 | 全国15歳～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6,748 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県の人口分布に比例して割り付け |
| 調査時期 | 2026年1月 |
問い合わせ先
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モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/
