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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
ネットフリマやネットオークションで出品する人はリセールバリュー意識が高い(2025年11月13日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • ネットフリマやネットオークションでの購入頻度は若年男性が高く、出品頻度は若年層が高い
  • 10代~20代の約半数が、買い物の際にリセールバリューを意識
  • ネットフリマやネットオークションで出品している人のほうがリセールバリューを意識する割合が高い

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2025年2月に、スマートフォンの利用状況やお金に関連するサービスの利用動向について大規模調査を実施しました。その中でも、フリマアプリ等を含むネットフリマやネットオークション(オンラインオークション)の利用実態と、リセールバリューに対する意識について分析しましたので、その結果をお伝えします。なお、最新のモバイルICTの利用トレンドについてはモバイル社会白書にまとめて紹介しております。あわせてご確認ください。

1. ネットフリマやネットオークションでの購入頻度は若年男性が高く、出品頻度は若年層が高い

10代から70代の男女を対象に、フリマアプリ等を含むネットフリマやネットオークションでの購入頻度と出品頻度を調査しました。その結果、ネットフリマやネットオークションで月に1~2回以上購入する人の割合は全体の約1割、年に数回以下の人の割合は約3割でした。ネットフリマやネットオークションを利用しない、または購入しない人は全体の約6割となっていました。性別では男性のほうが購入する割合が高い傾向がみられました。年代別では20代がもっとも購入割合が高く、約半数がネットフリマやネットオークションで購入していることがわかりました。一方、70代のうちネットフリマやネットオークションで購入する人の割合は4人に1人程度でした。

次に出品の頻度を調査した結果、15~79歳の約1割が月に1~2回以上出品し、約2割が年に数回以下の頻度で出品していました。約7割の人は出品をしていないことが明らかとなりました。出品については性別による差はみられませんでした。年代別では20代がもっとも出品している割合が高く、約4割が出品をしていることがわかりました。一方、70代で出品をしているのは約1割でした。

図1.  ネットフリマやネットオークションでの購入頻度 [%](性・年代別)
[調査対象:全国・15~79歳・n=7371]

出所:2025年金融とICT調査

図2.  ネットフリマやネットオークションでの出品頻度 [%](性・年代別)
[調査対象:全国・15~79歳・n=7371]

出所:2025年金融とICT調査

2. 10代~20代の約半数が、買い物の際にリセールバリューを意識

次に、買い物をする際にリセールバリュー(購入した製品を再販する際の価値)を意識しているかどうかを調査しました。その結果、15~79歳の約4割がリセールバリューを意識していることが明らかとなりました。性別では男性のほうが意識している割合が若干高かったです。年代別では、若いほど意識する割合が高く、10代~20代では約半数がリセールバリューを意識していることがわかりました。一方、60代のうちリセールバリューを意識する人は約3割、70代では約2割であり、高年層の人のうちの多くはリセールバリューを意識していませんでした。

図3.  買い物をする際のリセールバリューの意識 [%](性・年代別)
[調査対象:全国・15~79歳・n=7371]

出所:2025年金融とICT調査

3. ネットフリマやネットオークションで出品している人のほうがリセールバリューを意識している

次に、ネットフリマやネットオークションで出品をしているかどうかと、リセールバリューを意識しているかどうかとの関係を分析しました。その結果、ネットフリマやネットオークションで出品している人のほうがリセールバリューを意識する割合が高く、出品している人のうち半数以上がリセールバリューを意識していました。一方、出品をしていない人のうち、リセールバリューを意識している割合は約3割でした。

このことから、ネットフリマやネットオークションが普及によって、誰でも手軽に出品できるようになったことが、リセールバリュー意識の高まりにつながっている可能性が示唆されます。

図4.  ネットフリマやネットオークションでの出品状況とリセールバリューの意識 [%]
[調査対象:全国・15~79歳・n=7371]

出所:2025年金融とICT調査

調査概要 ―「2025年 金融とICT調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 7,371
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付
調査時期 2025年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。

モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

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