【ライフスタイル】
テレワークへの要望「特にない」約5割、「生活でのデメリットはない」約3割：昨年より増加
（2023年12月11日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- テレワークへの要望「特にない」約5割・昨年よりも約13ポイント増。
- テレワークの懸念「生活面でのデメリットなし」約3割・昨年よりも約12ポイント増。
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年2月にテレワークの要望と懸念に関する調査を実施しました。
1. テレワークへの要望「特に要望はない」約5割・昨年よりも約14ポイント増
自分または家族がテレワークを行っている人たちに「テレワークの要望」を調査したところ、「光熱費・通信費の負担」が30.7%と一番高かったですが、昨年よりも約5ポイント減少しました。
続いて「業務に必要な機器・備品等の負担」が21.7%で、昨年よりも約6ポイント減りました。どの項目でもテレワークへの要望は昨年よりも減少しました。
「特に要望はない」と回答した方は５割程度で、昨年よりも約13ポイント増加しました（図1）。
図1. テレワークへの要望[複数回答]
[全国・15～79歳で自分または家族がテレワークを実施・n=2392(2022年)n=3849(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
2. テレワークの懸念「生活面でのデメリットなし」昨年よりも増加して3割
続けてテレワークの懸念を調査したところ、「自宅の光熱費が高くなる」が36.1%と一番高かったですが、昨年よりも11ポイント減少していました。続いて「同居家族への配慮が難しい」が22.5%で昨年よりも約９ポイント減少していました。「周囲の雑音が仕事の邪魔になる」が19.1％で昨年よりも約9ポイント減少していました。どの項目でもテレワークへの懸念は昨年よりも減少しました。
「生活面でのデメリットは特にない」と回答した方は33.6％で昨年よりも12ポイント増加していました（図2）。
コロナ禍の影響で多くの企業がテレワークを導入しました。テレワークを実施している方や家族にはテレワークが浸透し生活に定着するにつれてそれぞれの要望、懸念ともに減少している傾向が伺えます。その裏返しとしてテレワークへの要望は「特にない」が昨年より増加し、テレワークへの懸念で「生活面でのデメリットなし」が昨年よりも増加していました。
図2. テレワークへの懸念[複数回答]
[全国・15～79歳で自分または家族がテレワークを実施・n=2392(2022年)n=3849(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
モバイル社会研究所では2023年10月に「モバイル社会白書2023年版」を公開しました。その中で、テレワークなどコロナ禍以降のニューノーマルでの生活や意識に関する様々な調査結果を掲載しています。是非ご覧ください。
調査概要
―「2022年次世代ライフスタイル調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6240 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2022年2月 |
―「2023年次世代ライフスタイル調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6151 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2023年2月 |
問い合わせ先
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モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞
