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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
7割が「キャッシュレス決済」生活で定着:女性のほうが多く、シニアにも浸透
(2023年11月27日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • どの世代でも女性のほうが、キャッシュレス決済が生活に定着。
  • シニア層でも男女ともに約7割が、キャッシュレス決済が生活に定着。
  • 約4割が感染症対策として「キャッシュレス決済」を利用。

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年2月に生活においてキャッシュレス決済が定着したかどうかの意識に関する調査を実施しました。

1. 7割が「キャッシュレス決済」が生活で定着

新型コロナウイルス感染拡大前と比較して生活で定着したと思うことを調査したところ、全体で7割の方がキャッシュレス決済の活用が生活で定着したと回答しました。

続けてネットショッピングの活用が約6割でした。デリバリーの活用、病院のオンライン予約・オンライン診療、テレワークの活用、オンライン学習が約3割でした。

図1. 新型コロナウイルス感染拡大前と比較して生活で定着したと思うこと
[調査対象:全国・15~79歳男女・n=6151]

2. どの世代でも女性のほうが「キャッシュレス決済」が生活で定着

新型コロナウイルス感染拡大前と比較してキャッシュレス決済が生活で定着したかどうかを性年代別に調査しました。

どの世代でも男性よりも女性のほうが、キャッシュレス決済が生活で定着したと回答していました。特に30代女性、60代女性では約8割の方が、キャッシュレス決済が生活で定着したと回答していました。

シニア層でも男女ともに約7割の方が生活でキャッシュレス決済が定着したと回答しており、幅広い世代でキャッシュレス決済が定着したと実感しています。

図2. 性年代別・生活でキャッシュレス決済の活用が定着したと思う割合
[調査対象:全国・15~79歳男女・n=6151] 

3. 4割の方が感染症対策として「キャッシュレス決済」を利用

感染症対策としてキャッシュレス決済を利用しているかどうかを2021年から3年間調査しています。2023年は昨年よりも微増で4割の方が感染症対策としてキャッシュレス決済を利用していると回答していました。

図3. 感染症対策とキャッシュレスの活用の推移
[調査対象:全国・15~79歳男女] 


モバイル社会研究所では2023年10月に「モバイル社会白書2023年版」を公開しました。 4章では、テレワークなどコロナ禍以降のニューノーマルでの生活や意識に関する様々な調査結果を掲載しています。是非ご覧ください。

調査概要 ―「2023年次世代ライフスタイル調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 6151
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで 日本の人口分布に比例して割付
調査時期 2023年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

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