【ライフスタイル】
テレワークのメリット・デメリットともに昨年よりも増加：オフィスワーカーの約6割「通勤時間を有効活用」がメリット
（2023年11月20日）
調査・研究～モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介～
ポイント
- テレワークのメリット「通勤時間を有効活用」約5割。昨年よりも約3ポイント増。
- オフィスワーカーの約6割が「通勤時間を有効活用」。
- 「業務面でのデメリット」は「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」約4割。昨年よりも6ポイント増。
調査結果
NTTドコモ モバイル社会研究所では、2023年2月にテレワークのメリットとデメリットに関する調査を実施しました。
1. テレワークのメリット「通勤時間を有効活用」約5割・昨年よりも約3ポイント増
テレワークを行っている人たちに「テレワークのメリット」を調査したところ、「通勤時間を有効活用できるようになった」が52.0%と一番高く、昨年よりも約3ポイント増加しました。続いて「家族との時間が増えた」が28.4%で、昨年よりも5ポイント増えました。「上司や同僚に直接会わなくてよい」が25.5％で昨年よりも約4ポイント増えました。
「メリットは特にない」と回答した方は2割程度で、昨年よりも約3ポイント減少しました。
さらに職業別に「テレワークのメリット」で「通勤時間を有効活用できるようになった」と回答している方を見ると、事務系・技術系従事者（いわゆるオフィスワーカー）が約6割、役員・管理職・自由業、およびパート・アルバイトの5割の方が回答していました。
図1. テレワークのメリット[複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
図2. 職業別テレワークのメリット「通勤時間を有効活用できるようになった」 [複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
2. 「業務面でのデメリット」は「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」約4割・昨年よりも6ポイント増
続けてテレワークの「業務面でのデメリット」を調査したところ、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」が36.8%と一番高く、昨年よりも6ポイント増加していました。
続いて「他の人が何をしているのかわからない」が32.4%で昨年よりも約7ポイント増えていました。「業務遂行にあたって対面でないので相談しにくい」が26.6％で昨年よりも約4ポイント増えていました。
「業務面でのデメリットは特にない」と回答した方は23.4％で昨年よりも約6ポイント減少していました。
また職業別にテレワークの「業務面でのデメリット」で、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」を見てみると、役員・管理職・自由業の方が39.4%で、商工・自営業％、事務系・技術系従事者（いわゆるオフィスワーカー）が続いていました。
コロナ禍の影響で多くの企業がテレワークを導入しました。テレワークが浸透するにつれてそれぞれのメリット、デメリットともに増えている傾向が見られました。
図3. テレワークの「業務面でのデメリット」[複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
図4. 職業別テレワークの業務面でのデメリット「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」[複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
出所：2022・2023年次世代ライフスタイル調査
事務系・技術系従事者(2022年:n=724、2023年:n=699)
現業系・サービス系従事者(2022年:n=105、2023年:n=150)
役員・管理職・自由業(2022年:n=118、2023年:n=155)
商工・自営業(2022年:n=57、2023年:n=56)
パート・アルバイト(2022年:n=113、2023年:n=106)
モバイル社会研究所では2023年10月に「モバイル社会白書2023年版」を公開しました。その中で、テレワークなどコロナ禍以降のニューノーマルでの生活や意識に関する様々な調査結果を掲載しています。是非ご覧ください。
調査概要
―「2022年次世代ライフスタイル調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6,240 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年代(5歳刻み)・都道府県のセグメントにおいて日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2022年2月 |
―「2023年次世代ライフスタイル調査」―
| 調査方法 | Web |
|---|---|
| 調査対象 | 全国・15～79歳男女 |
| 有効回答数 | 6,151 |
| サンプリング | QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。 |
| 調査時期 | 2023年2月 |
問い合わせ先
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モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
＜ https://www.moba-ken.jp/whitepaper/＞
