【サービス】
ソーシャルメディア「誰とつながる」 ― つながり方から見る利用スタイル ―
(2026年2月12日)
調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~
ポイント
- 双方向性の違いーLINEは85%が利用する「双方向型」コミュニケーション、YouTubeは72%が利用する「閲覧中心型」
- つながる相手の違い ― LINE・Facebookは「身近な人」、YouTube・TikTok・Xは「オープンなつながり」、Instagramは「幅広くつながる」
調査結果
2025年11月に実施したWeb調査結果より、ソーシャルメディアの利用動向についてお伝えします。
1. LINEは85%が利用する「双方向型」コミュニケーション、YouTubeは72%が利用する「閲覧中心型」
全国の15歳~79歳の男女を対象に、各ソーシャルメディアの利用率を調査しました。(図1)
閲覧・視聴(メッセージ含む)の利用率では、LINEが85%と最も高く、YouTubeが72%で続きました。InstagramやX、TikTok、Facebookも一定の利用があり、幅広いソーシャルメディアが日常的に使われています。
閲覧者のうち発信をしている割合を示す「発信率」では、LINEが91%と最も高く、BeReal.やDiscordも7割を超え高い傾向がありました。一方、YouTubeが15%、TikTokは26%と動画を中心とするサービスは低く、閲覧中心の利用であることがわかりました。
これらの結果から、サービスごとに「双方向型」と「閲覧中心型」に分かれる傾向が確認できました。
図1. 各ソーシャルメディア利用率(複数回答)[%]
[調査対象:全国の15歳~79歳男女(n=1,267)]
2. 誰とつながるーLINE・Facebookは「身近な人」、YouTube・TikTok・Xは「オープンなつながり」、Instagramは「幅広くつながる」
次に、それぞれのソーシャルメディアのつながる範囲の傾向を、閲覧・視聴時(図2-1)と発信・投稿時(図2-2)で比較しました。
LINEやFacebookでは、家族や友人・知人といった身近な人との利用が中心です。特に、発信・投稿ではさらに「身近な人のみ」の割合がさらに高くなり、クローズドな環境でのコミュニケーションが特徴的です。
一方、YouTubeやTikTok・Xでは、インフルエンサーや企業等のオープンなコンテンツを閲覧・視聴する割合が高く、発信・投稿では身近な人への利用が増えるものの、オープンなつながりも含めた広い範囲に向けた発信が多い点が特徴です。情報収集や多様な人への発信に適したサービスであることがうかがえます。
また、Instagramでは、身近な人とオープンなつながりの両方を対象とする利用が見られ、閲覧・視聴と発信・投稿のどちらにおいても、つながりの幅が特定の方向に偏らない使われ方が確認できます。
これらの結果から、ソーシャルメディアはサービスごとに、閲覧・視聴時と発信・投稿時の双方で「誰に向けて使われるか」が異なり、目的に応じた使い分けが進んでいることが確認できました。
図2-1. 各ソーシャルメディア利用の対象者比率(閲覧・視聴) [%]
図2-2. 各ソーシャルメディア利用の対象者比率(発信・投稿)[%]
3. つながり方から見る主要ソーシャルメディア
図3では、これまでに確認したつながり方の違いから、主要ソーシャルメディアの利用スタイルを整理しています。
LINEは身近な人とのコミュニケーションが中心で、閲覧・発信とも活発な双方向型のサービスとして位置づけられます。一方YouTubeはオープンなコンテンツを視聴する閲覧中心型であり、LINEとは対照的な利用スタイルが特徴です。
Instagramはその中間にあり、閲覧・発信のどちらにおいても利用が特定方向に偏らず、幅広いつながり方で使われるサービスであることがわかります。
これらの結果から、主要なソーシャルメディアはそれぞれ異なる特徴を持ち、利用者が目的に応じて使い分けている様子が確認できます。
図3-1. 主要ソーシャルメディアの利用スタイル比較 (閲覧・視聴)
図3-2. 主要ソーシャルメディアの利用スタイル比較 (発信・投稿)
調査概要 ―「出典:2025年 情報機器に関する予備調査」―
| 調査方法 | Web調査 |
|---|---|
| 調査対象 | 全国15歳~79歳男女 |
| 有効回答数 | 1,267 |
| サンプリング | クォータ・サンプリングを用いて、日本の人口構成(性別・年齢[5歳刻み]・都道府県)に基づきサンプルサイズを設計し、オンライン登録パネルから回答を収集 |
| 調査時期 | 2025年11月 |
問い合わせ先
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モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『モバイル社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
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