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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

補章 本書におけるオリジナル調査概要

モバイル社会白書Web版

本書の第1章から第6章は、主にモバイル社会研究所が実施したオリジナル調査データを掲載・考察している。オリジナル調査の概要および基本データを以下に記す。

第1章~3章、第6章:2010年-2018年一般向けモバイル動向調査

第1章~3章、第6章に用いた調査は、2018年1月に全国の15歳から79歳の男女に対して実施した、スマホ・ケータイの利用状況に関するウェブ調査である。当該調査は、性別・年代・地域区分を日本全体の分布に比例して割り付け、事実上「日本の縮図」となるように設計されている。

資料H-1 「2018年一般向けモバイル動向調査」概要

資料H-1 「2018年一般向けモバイル動向調査」概要

資料H-2 性別(SA)

資料H-2 性別(SA)

資料H-3 年代(SA)

資料H-3 年代(SA)

資料H-4 職業(SA)

資料H-4 職業(SA)

資料H-5 年収(SA)

資料H-5 年収(SA)

資料H-6 同居家族(MA)

資料H-6 同居家族(MA)

資料H-7 「2010年-2017年一般向けモバイル動向調査」概要

資料H-7 「2010年-2017年一般向けモバイル動向調査」概要

第4章:子どものケータイ利用に関する調査2017(訪問面接)

第4章で用いた調査は、全国の小中学生とその親を対象とし、2017年10月に訪問面接で実施した調査である(調査会社は株式会社日本リサーチセンター)。主に子どものケータイ利用状況やケータイへの意識に関して、親と子がそれぞれ別々に回答した。

資料H-8 「子どものケータイ利用に関する調査2017(訪問面接)」概要

資料H-8 「子どものケータイ利用に関する調査2017(訪問面接)」概要

資料H-9 子どもの性別(SA)

資料H-9 子どもの性別(SA)

資料H-10 子どもの学年(SA)

資料H-10 子どもの学年(SA)

資料H-11 保護者の性別(SA)

資料H-11 保護者の性別(SA)

資料H-12 回答した親の年代(SA)

資料H-12 回答した親の年代(SA)

資料H-13 回答した親の職業(SA)

資料H-13 回答した親の職業(SA)

資料H-14 世帯年収(SA)

資料H-14 世帯年収(SA)

第5章:シニアの生活実態調査

第5章で用いた主な調査は、関東(1都6県)在住の60歳~79歳を対象とし、訪問留置回収調査を実施したものである。割り付けは、調査実施時点で最新の国勢調査(平成27年国勢調査)における性・年齢・居住地の構成比率にしたがって対象を抽出。ただし抽出における年齢割付は、5歳刻みとした。

資料H-15 「2018年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要

資料H-15 「2018年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要

資料H-16 「2017年シニアのスマホ利活用調査」概要

資料H-16 「2017年シニアのスマホ利活用調査」概要

資料H-17 「シニアの生活実態調査」概要

資料H-17 「シニアの生活実態調査」概要

第6章:安心・安全(マナー, セキュリティ, 防災・減災)

第6章1・2節で用いた主な調査は、全国に在住の15歳~79歳を対象とし、ウェブ調査を実施したものである。割り付けは、調査実施時点で最新の国勢調査(平成27年国勢調査)における性・年齢・居住地の構成比率にしたがって対象を抽出。ただし抽出における年齢割付は、5歳きざみとした。また3節で用いた主な調査は、全国に在住の20歳~79歳を対象とし、ウェブ調査を実施したものである。割り付けは、調査実施時点で最新の国勢調査(平成27年国勢調査)における性・年齢・居住地の構成比率にしたがって対象を抽出。ただし抽出における年齢割付は、5歳刻みとした。

資料H-18 「2018年スマホのマナー・セキュリティ調査」概要

資料H-18 「2018年スマホのマナー・セキュリティ調査」概要

資料H-19 「2017年防災・減災調査」概要

資料H-19 「2017年防災・減災調査」概要

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