補章 本書におけるオリジナル調査概要
モバイル社会白書Web版
- 本書の1章から6章は、主にモバイル社会研究所が実施したオリジナル調査データを掲載・考察している。
- オリジナル調査の概要および基本データを以下に記す。
[資料H-1] 「2020年一般向けモバイル動向調査」概要
調査方法 | ウェブ調査 |
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調査エリア | 全国 |
調査対象者 | 15~79歳の男女 |
標本抽出法 | 株式会社マクロミルの調査モニターへの登録者を対象に調査を実施。 性別:2区分(男女)、年齢:13区分(15~79歳まで5歳刻み)、都道府県:47区分の合計1,222セグメントから標本を集めた。 各セグメントから抽出する標本数は、国勢調査(平成27年国勢調査)の調査結果に基づいて決定。 |
調査時期 | 2020年1月 |
有効回答数 | 6,925(2020年1月) |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-2] 「2020年一般向けモバイル動向調査」性別の構成
男性 | 女性 |
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49.6% | 50.4% |
[資料H-3] 「2020年一般向けモバイル動向調査」年代構成
15~19歳 | 20~24歳 | 25~29歳 | 30~34歳 | 35~39歳 | 40~44歳 | 45~49歳 | 50~54歳 | 55~59歳 | 60~64歳 | 65~69歳 | 70~74歳 | 75~79歳 |
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5.9% | 6.1% | 6.6% | 7.1% | 8.0% | 9.5% | 8.5% | 8.0% | 7.7% | 8.5% | 9.6% | 8.2% | 6.4% |
[資料H-4] 「2020年一般向けモバイル動向調査」職業状況の構成
公務員 | 経営者・役員 | 会社員 (事務系) |
会社員 (技術系) |
会社員 (その他) |
自営業 |
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3.6% | 1.3% | 10.5% | 9.3% | 11.6% | 5.0% |
自由業 | 専業主婦 (主夫) |
パート・ アルバイト |
学生 | その他 | 無職 |
1.7% | 19.3% | 12.5% | 8.4% | 3.8% | 13.1% |
[資料H-5] 「2020年一般向けモバイル動向調査」世帯年収の構成
0円 | 1円~200万円未満 | 200万円~400万円未満 | 400万円~600万円未満 | 600万円~800万円未満 | 800万円~1,000万円未満 | 1,000万円~1,500万円未満 | 1,500万円以上 | わからない/答えたくない |
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0.6% | 7.3% | 20.2% | 18.8% | 12.1% | 6.9% | 5.4% | 1.7% | 26.9% |
[資料H-6] 「2010年-2019年一般向けモバイル動向調査」概要
調査方法 | ウェブ調査 |
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調査エリア | 全国 |
調査対象者 | 15歳から79歳の男女(2010年から2016年は15歳以上の男女) |
標本抽出法 | 性別、 年代(5歳刻み)、地域区分のセグメントで日本の人口分布に比例して割り付け(2010~2016年の70歳以上の人口は1セグメントとして割り当て)。 |
調査時期と有効回答数 | 2,807(2010年2月)、2,808(2011年2月)、2,808(2012年1月)、3,015(2013年2月)、3,022(2014年1月)、2,706(2015年1月)、3,000(2016年1月)、3,000(2017年1月)、6,000(2018年1月)、6,926(2019年1月) |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-7] 「子どものケータイ利用に関する調査2017(訪問面接)」概要
調査方法 | 訪問面接調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | 小中学生とその保護者 |
標本抽出法 | 母集団(H27年国勢調査)の人口に基づき,7~15歳の都市規模別人口構成比に応じて、町丁目(50地点)を比例配分して抽出し、抽出された町丁目において、7~9歳、10~12歳、13~15歳の都市規模別性年代人口構成比に応じて個人を割り当て、 該当者をランダムウォーク法で抽出。 |
調査時期 | 2017年10月 |
有効回答数 | 500世帯 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-8] 「子どものケータイ利用に関する調査2018(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | 小中学生とその保護者 |
標本抽出法 | 母集団(H27年国勢調査)の人口に基づき、7~15歳の都市規模別人口構成比に応じて、町丁目(50地点)を比例配分して抽出し、抽出された町丁目において、7~9歳、10~12歳、13~15歳の都市規模別性年代人口構成比に応じて個人を割り当て、該当者をランダムウォーク法で抽出。 |
調査時期 | 2018年9月 |
有効回答数 | 500世帯 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-9] 「子どものケータイ利用に関する調査2019(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 全国 |
調査対象者 | 小中学生とその保護者 |
標本抽出法 | 母集団(H27年国勢調査)の人口に基づき、7~15歳の都市規模別人口構成比に応じて、町丁目(100地点)を比例配分して抽出し、抽出された町丁目において、7~9歳、10~12歳、13~15歳の都市規模別性年代人口構成比に応じて個人を割り当て、該当者をランダムウォーク法で抽出。 |
調査時期 | 2019年9月 |
有効回答数 | 1,000世帯 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-10] 「2015年シニアの生活実態調査(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | 60~79歳男女 |
標本抽出法 | 性別:2区分(男女) 年齢: 4区分(60~64歳、65~69歳、70~74歳、75~79歳)地域ブロック: 5区分(茨城県・栃木県・群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県) 都市規模: 5区分(23区、政令指定都市、人口20万以上の市、人口10万以上の市、人口10万未満の市・郡部) |
調査時期 | 2015年10~11月 |
有効回答数 | 530 |
主な調査項目 | シニアの日常生活やICT利用実態および意識等 |
[資料H-11] 「2017年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | ①15~79歳の男女 ②60~79歳の男女 |
標本抽出法 | 2016年1月1日現在の住民基本台帳の人口構成比(性別、年齢、都市規模)に従う。 |
調査時期 | 2017年1月~2月 |
有効回答数 | ①328 ②412 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-12] 「2018年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | ①15~79歳の男女 ②60~79歳の男女 |
標本抽出法 | 2017年1月1日現在の住民基本台帳の人口構成比(性別、年齢、都市規模)に従う。 |
調査時期 | 2018年1月~2月 |
有効回答数 | ①700 ②300 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-13] 「2019年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | ①15~79歳の男女 ②60~79歳の男女 |
標本抽出法 | 2018年1月1日現在の住民基本台帳の人口構成比(性別、年齢、都市規模)に従う。 |
調査時期 | 2019年1月~2月 |
有効回答数 | ①700 ②300 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |
[資料H-14] 「2020年一般向けモバイル動向調査(訪問留置)」概要
調査方法 | 訪問留置調査 |
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調査エリア | 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木) |
調査対象者 | ①15~79歳の男女 ②60~79歳の男女 |
標本抽出法 | 2019年1月1日現在の住民基本台帳の人口構成比(性別、年齢、都市規模)に従う。 |
調査時期 | 2020年1月~2月 |
有効回答数 | ①700 ②300 |
主な調査項目 | 携帯電話の全般的な利用実態等 |