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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

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日常の買い物における現金派と非現金派の割合は6:4
(2020年10月21日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 日常の買い物における現金派と非現金派の割合は6:4
  • 30代が現金派の割合がもっとも低く約5割

調査結果

1-1. 日常の買い物における支払い方法(現金派・非現金派)

2020年1月~2月に関東1都6県の15~79歳の男女に、日常の買い物における支払い方法(現金派・非現金派)を伺った結果を図1に示します。「現金派である」「どちらかというと現金派である」をあわせると約6割、「どちらかというと非現金派である」「非現金派である」をあわせると約4割という結果となりました。

なお、本調査では、非現金とは「クレジットカード、交通系ICカード、WAON、nanaco、楽天Edy、iD、QUICPay、QRコード決済などの決済方法のこと」とご説明し、調査を実施しました。

図1. 日常の買い物における支払い方法(現金派・非現金派)

1-2.性別・年代別の比較

日常の買い物における支払い方法(現金派・非現金派)を性別・年代別に集計した結果を図2、図3に示します。

性別に関しては、「現金派である」「どちらかというと現金派である」の割合が男性(64.9%)と女性(58.6%)よりも若干高い結果となりました。

図2. 現金派・非現金派(性別)

年代別に関しては、10代は「現金派である」「どちらかというと現金派である」が約9割と多くなっております。これは本調査では10代は15~19歳を対象として調査しておりますが、年齢上のクレジットカードを作れない人や扶養にある人(お小遣い等で現金を渡される人)が多いことなどが要因と考えられます。10代から20代にかけて、「現金派である」「どちらかというと現金派である」の割合は減少し、30代で「現金派である」「どちらかというと現金派である」が約5割と最も少なくなりました。40代以上は年代があがるにつれて、「現金派である」「どちらかというと現金派である」の割合が高まり、70代では「現金派である」「どちらかというと現金派である」が約8割となりました。

図3. 現金派・非現金派(年代別)


調査概要 ―「2020年一般向けモバイル動向調査」―

調査方法 訪問留め置き
調査エリア 関東1都6県(東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、群馬、栃木)
調査対象 全国・15~79歳男女
標本抽出法 2019年1月1日現在の住民基本台帳の人口構成比(性別、年代、都市規模)に従う。
有効回答数と調査時期 700(2020年1月~2月)

問い合わせ先

詳細なデータ、質問項目など、ご不明な点がありましたら、下記までご連絡ください。
 株式会社NTT ドコモ モバイル社会研究所 msri-inq-ml@nttdocomo.com



モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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