このページの本文へ移動

モバイル社会研究所

メニュー

通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【モバイル】
スマートフォン比率94%に:2010年は約4% ここ10年でいっきに普及
(2022年4月14日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • スマートフォン比率は2010年から2021年にかけて年々増加。
  • スマートフォン比率は2010年には4%程度。2015年に5割、2019年に8割、2021年に9割超えて2022年は94%。

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2022年1月にスマートフォン・ケータイ所有に関する動向について調査を実施しました。

1.スマホ比率9割超え

2022年1月の調査によると、日本国内でスマートフォン、ケータイの所有者のうちスマートフォン比率が94.0%となりました。

年々、日本国内におけるスマートフォン比率は増加しており、2010年には4%程度だったスマートフォンの所有比率ですが、2015年に5割を突破し、2019年に8割、2021年には9割を超え、2022年にはスマートフォンの比率は94%になりました(図1)。

ここ10年でいっきにスマートフォンが普及してきました。今後、ますますスマートフォンの比率が高まっていくことが想定されます。引き続き調査していきたいと思います。

図1.ケータイ・スマートフォン所有者のうちのスマートフォン比率
[調査対象:全国・15~79歳男女]

注1:スマホ・ケータイ所有者が回答
注2:「わからない」を除く
注3:1台目もしくは2台目にスマートフォン所有と回答した場合をスマートフォン所有として算出
出所:2010年-2022年一般向けモバイル動向調査


調査概要 ―「2022年一般向けモバイル動向調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 7,050
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期 2022年1月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

page top