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モバイル社会研究所

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通信業界の直接の利害を離れ、自由独立の立場から、モバイルICTがもたらす光と影の両面を解明し、その成果を社会に還元することを目的とする、NTTドコモの社会科学系の研究所です。

【ライフスタイル】
コロナ禍後の「デリバリー・テイクアウトの利用」女性若年層が利用増
(2021年9月16日)

調査・研究~モバイル社会研究所で実施している調査・研究テーマのご紹介~

ポイント

  • 感染症対策で「デリバリー・テイクアウトの利用」をしているのは全体で12.4%。
  • 女性若年層がコロナ禍後にデリバリー・テイクアウトの利用増。女性20~30代の約3割がコロナ禍後に「行う機会が増えた」、女性10~30代の約2割が「行うようになった」と回答
  • コロナ禍後にデリバリー・テイクアウトを「行うようになった」のは青森県・富山県・山形県。

調査結果

NTTドコモ モバイル社会研究所では、2021年2月に感染症対策の意識とデリバリー・テイクアウト利用に関する調査を実施しました。

1. 女性の方が男性よりもデリバリー・テイクアウト利用

感染症対策のため「デリバリー・テイクアウトの利用」を行っている方は全体で12.4%でした。男性が10.6%に対して、女性が14.1%と、他の感染症対策と同じように女性の方が男性よりも「デリバリー・テイクアウトの利用」を行っていることが明らかになりました。

図1.感染症対策の行動
[調査対象:全国・15~79歳男女・複数回答・n=6,240]

出所:2021年次世代ライフスタイル調査

2.女性若年層がコロナ禍後にデリバリー・テイクアウトの利用増

コロナ禍前後で「デリバリー・テイクアウトの利用」がどのように変化したかも調査しました。コロナ禍前から「デリバリー・テイクアウトの利用」を行っていて、コロナ禍以降にも「行う機会が増えた」のは19.4%でした。またコロナ禍前には「デリバリー・テイクアウトの利用」を行っていなかったが、コロナ禍以降に「行うようになった」のは13.8%でした。

男女年代別で見ると、女性20~30代の約3割の方がコロナ禍後に「デリバリー・テイクアウトの利用」の「行う機会が増えた」と回答していました。また女性10~30代の約2割の方がコロナ禍後になって、「デリバリー・テイクアウトの利用」を「行うようになった」と回答しました。このように若年層の女性がコロナ禍後にデリバリー・テイクアウトを多く利用していることが明らかになりました。

一方で、男女とも60~70代のシニア層では7割の方がデリバリー・テイクアウトはコロナ禍前にも行っておらず、コロナ禍後でも「行っていない」と回答していました。


図2.性年代別にみるコロナ前後での「デリバリー・テイクアウトの利用」
[調査対象:全国・15~79歳男女・複数回答・n=6,240]

出所:2021年次世代ライフスタイル調査

3.コロナ禍後にデリバリー・テイクアウトを「行うようになった」のは青森県・富山県・山形県

続けて都道府県別で「デリバリー・テイクアウトの利用」をコロナ禍後に「行うようになった」かの傾向を見てみました。コロナ禍前にはデリバリー・テイクアウトを行っていなかったが、コロナ過後に「行うようになった」のは、青森県が23.4%、富山県が21.4%、山形県が21.2%と高い傾向が見られました。

新型コロナウィルス感染拡大に伴って、人々の感染症予防に対する意識と行動が変化してきました。また、新型コロナウィルス感染拡大に伴う緊急事態宣言下では飲食店の営業時間が短縮されました。今後も「デリバリー・テイクアウトの利用」の動向を調査していきたいと思います。

図3. 都道府県別にみるコロナ禍後のデリバリー・テイクアウトを「行うようになった」
[調査対象:全国・15~79歳男女・複数回答・n=6,240] 
赤い色が高い傾向で青い色が低い傾向を示しています。

出所:2021年次世代ライフスタイル調査


調査概要 ―「2021年次世代ライフスタイル調査」―

調査方法 Web
調査対象 全国・15~79歳男女
有効回答数 6,240
サンプリング QUOTA SAMPLING、性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期 2021年2月

問い合わせ先

本レポートのお問い合わせについては、「お問い合わせページ」でご確認ください。


モバイル社会研究所では、「スマホ・ケータイ」の所有状況を経年で独自に調査した結果を『ケータイ社会白書』として下記のURLで公開しています。ぜひご活用下さい。
https://www.moba-ken.jp/whitepaper/index.html

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