災害時における携帯メディアの問題点：社会インフラ論

阪神淡路大震災の時（1995年）、携帯電話はその普及に拍車がかかりだしたばかりの状況でした。その後、個人の情報通信メディアとしての主役に躍り出た携帯電話には、従来公衆電話や自宅の固定電話が担っていた責任以上のことを、災害時の社会インフラとして期待されています。

震度5以上の地震と同等レベルの災害が発生した場合に、iモードのトップ画面に安否確認の掲示板が表示されるようになったのもこの一例だと言えます。

普段から利用し、最も慣れ親しんでいる情報機器である携帯電話には、災害時にも有効活用できれば優れたポテンシャルを発揮できる可能性があります。

そこで、携帯電話を災害時に利用する際の問題点を洗い出し特徴を捉えると共に、それを利用していくための社会システムに関して検討を加えていきたいと考えています。

研究成果を、社会全体における防災力向上につなげていくことを目指します。